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貿易データからみる中進国の罠:マレーシアのケースを中心に

研究課題

研究課題/領域番号 25380349
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
研究分野 経済政策
研究機関独立行政法人日本貿易振興機構アジア経済研究所

研究代表者

熊谷 聡  独立行政法人日本貿易振興機構アジア経済研究所, 新領域研究センター, 経済地理研究グループ長 (20450504)

研究期間 (年度) 2013-04-01 – 2017-03-31
研究課題ステータス 完了 (2016年度)
配分額 *注記
2,210千円 (直接経費: 1,700千円、間接経費: 510千円)
2015年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2014年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2013年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
キーワード中所得国の罠 / 経済発展 / 貿易構造 / 純輸出比率 / 産業高度化 / 資源の罠 / 雁行形態論 / 資源の呪い / 中進国の罠 / マレーシア
研究成果の概要

本研究ではマレーシア経済を中心に、東アジアや世界の中進国を比較しながら、財別の国際競争力の推移を貿易データから分析し、産業レベル・企業レベルのデータと組み合わせることで、「中進国の罠」が発生するメカニズムを明らかにし、適切な政策提言を可能にすることを目的とする。純輸出比率(NXR)と所得水準の関係を経済成長が順調な国と停滞している国に分けて行った結果、経済成長が順調な国では輸出財が消費財から資本財へと所得水準の上昇とともに移行するのに対し、経済成長が停滞した国では高所得段階まで一次産品が輸出財であり続けていることが明らかになった。

報告書

(5件)
  • 2016 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2015 実施状況報告書
  • 2014 実施状況報告書
  • 2013 実施状況報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて 2016 2015 2014 その他

すべて 雑誌論文 (1件) (うち査読あり 1件) 学会発表 (2件) (うち国際学会 1件、 招待講演 1件) 備考 (1件)

  • [雑誌論文] The Middle-Income Trap from the Viewpoint of Trade Structures: Are the Geese Trapped or Still Flying?2015

    • 著者名/発表者名
      Satoru Kumagai
    • 雑誌名

      Journal of International Commerce, Economics and Policy

      巻: 6 号: 03 ページ: 1-23

    • DOI

      10.1142/s1793993315500179

    • 関連する報告書
      2015 実施状況報告書
    • 査読あり
  • [学会発表] Japanese OFDI and the Industrialisation in ASEAN countries2016

    • 著者名/発表者名
      Satoru Kumagai
    • 学会等名
      Trade and Foreign Direct Investment in ASEAN Symposium
    • 発表場所
      National Taiwan University
    • 関連する報告書
      2016 実績報告書
    • 国際学会 / 招待講演
  • [学会発表] Middle-income Trap ,Trade Structure and Economic Integration2014

    • 著者名/発表者名
      Satoru Kumagai
    • 学会等名
      National Economic Outlook Conference 2015-2016
    • 発表場所
      Kuala Lumpur, Malaysia
    • 年月日
      2014-12-02 – 2014-12-03
    • 関連する報告書
      2014 実施状況報告書
  • [備考] The Middle-income Trap from the Viewpoint of Trade

    • URL

      http://www.ide.go.jp/English/Publish/Download/Dp/482.html

    • 関連する報告書
      2014 実施状況報告書

URL: 

公開日: 2014-07-25   更新日: 2019-07-29  

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