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総合商社の構造比較と競争優位に関する研究ー三井物産・三菱商事を中心に-

研究課題

研究課題/領域番号 25380421
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
研究分野 経済史
研究機関埼玉大学

研究代表者

鈴木 邦夫  埼玉大学, 人文社会科学研究科(系), 名誉教授 (50132783)

研究分担者 大石 直樹  埼玉大学, 人文社会科学研究科, 准教授 (00451732)
研究期間 (年度) 2013-04-01 – 2016-03-31
研究課題ステータス 完了 (2015年度)
配分額 *注記
4,420千円 (直接経費: 3,400千円、間接経費: 1,020千円)
2015年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2014年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
2013年度: 1,950千円 (直接経費: 1,500千円、間接経費: 450千円)
キーワード総合商社 / 三井物産 / 三菱商事 / 貿易
研究成果の概要

戦前における総合商社(三井物産と三菱商事)を比較した。主に利用した資料は、米国の国立公文書館所蔵の三井物産資料と三菱商事資料、三井文庫所蔵の三井物産資料、三菱史料館所蔵の三菱商事資料である。
それらの資料を分析することによって、第一に営業組織がどのように異なるのか、内部取引のルールがどのように異なるのか、支店長の職務権限がどのように異なるのか、昇級と賞与の制度がどのように異なるのかなどを明らかにし、第二にそれらの差異によって、両商社の競争上の優位あるいは劣位が生じたかを明らかにした。

報告書

(4件)
  • 2015 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2014 実施状況報告書
  • 2013 実施状況報告書
  • 研究成果

    (7件)

すべて 2016 2015 2014

すべて 雑誌論文 (4件) (うち査読あり 1件) 学会発表 (3件)

  • [雑誌論文] 戦前期三菱商事における組織改革-未完の改革構想とその論理ー2016

    • 著者名/発表者名
      大石直樹
    • 雑誌名

      三菱史料館論集

      巻: 17 ページ: 99-121

    • NAID

      40020789125

    • 関連する報告書
      2015 実績報告書
  • [雑誌論文] 三井物産における独立採算制の精緻化と商品部での運用の内実2015

    • 著者名/発表者名
      鈴木邦夫
    • 雑誌名

      三井文庫論叢

      巻: 49 ページ: 131-269

    • NAID

      40020809917

    • 関連する報告書
      2015 実績報告書
  • [雑誌論文] 戦前期三菱商事の人事制度と海外支店のマネジメント2015

    • 著者名/発表者名
      大石直樹
    • 雑誌名

      三菱史料館論集

      巻: 16 ページ: 101-126

    • NAID

      40020410890

    • 関連する報告書
      2014 実施状況報告書
    • 査読あり
  • [雑誌論文] 三井物産ニューヨーク支店とシアトル店の用船利益2014

    • 著者名/発表者名
      鈴木邦夫
    • 雑誌名

      三井文庫論叢

      巻: 48 ページ: 67-126

    • 関連する報告書
      2014 実施状況報告書
  • [学会発表] 三井物産における独立採算制の形成2016

    • 著者名/発表者名
      鈴木邦夫
    • 学会等名
      社会経済史学会
    • 発表場所
      北海道大学
    • 年月日
      2016-06-12
    • 関連する報告書
      2015 実績報告書
  • [学会発表] 三菱商事における集権的組織の形成2016

    • 著者名/発表者名
      大石直樹
    • 学会等名
      社会経済史学会
    • 発表場所
      北海道大学
    • 年月日
      2016-06-12
    • 関連する報告書
      2015 実績報告書
  • [学会発表] 三井物産ニューヨーク事件とシアトル店の用船利益2015

    • 著者名/発表者名
      鈴木邦夫
    • 学会等名
      経営史学会関東部会
    • 発表場所
      東洋大学(東京都、文京区)
    • 年月日
      2015-01-24
    • 関連する報告書
      2014 実施状況報告書

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公開日: 2014-07-25   更新日: 2019-07-29  

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