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製品開発活動とデザイン活動の相互作用が生み出すイノベーションに関する国際比較研究

研究課題

研究課題/領域番号 25380508
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
研究分野 経営学
研究機関九州大学

研究代表者

長谷川 光一  九州大学, 科学技術イノベーション政策教育研究センター, 助教 (30426655)

研究分担者 永田 晃也  九州大学, 経済学研究科(研究院), 准教授 (50303342)
連携研究者 永田 晃也  九州大学, 経済学研究院, 教授 (50303342)
研究期間 (年度) 2013-04-01 – 2018-03-31
研究課題ステータス 完了 (2017年度)
配分額 *注記
5,070千円 (直接経費: 3,900千円、間接経費: 1,170千円)
2016年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2015年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
2014年度: 3,510千円 (直接経費: 2,700千円、間接経費: 810千円)
2013年度: 390千円 (直接経費: 300千円、間接経費: 90千円)
キーワードデザインマネジメント / 地場産業 / デザインと技術の共進化 / 国際競争力 / 中小企業のデザインマネジメント / 公設試験研究所 / デザインイノベーション / 中小企業 / 国際比較
研究成果の概要

デザイン活動とイノベーションや製品開発活動とが良い相互作用を生み出す条件について研究を行った。技術力のある中小企業はデザイン活動と無縁でると考えがちであるが、デザイナーと共同プロジェクトを実施することで新事業の軸となる製品を開発可能である。最初のきっかけは企業の外側から来る。例えば自治体の実施するデザイン関連施策や地域のキーマンがトリガーの役目を果たす。旭川木工クラスターはデザイナーとのネットワークを構築し、世界的に有名になった。地域のキーマンが長時間かけてデザイン受容文化を醸成し、デザイナーを惹きつけるコンペ制度を構築し、デザイン性の豊かな製品を生み出すシステムを構築したからである。

報告書

(6件)
  • 2017 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2016 実施状況報告書
  • 2015 実施状況報告書
  • 2014 実施状況報告書
  • 2013 実施状況報告書
  • 研究成果

    (5件)

すべて 2017 2015 2014

すべて 雑誌論文 (1件) 学会発表 (4件)

  • [雑誌論文] デザイン政策・デザイン活動の定量的測定の試みII 企業内で事案活動の上k上2014

    • 著者名/発表者名
      長谷川光一
    • 雑誌名

      DESIGN PROTECT

      巻: Vol.27, NO.1 ページ: 40-47

    • 関連する報告書
      2013 実施状況報告書
  • [学会発表] 事例1報告 なぜデザイン*地場産業なのか2017

    • 著者名/発表者名
      長谷川光一
    • 学会等名
      SciREX拠点間連携プロジェクト ワークショップ
    • 関連する報告書
      2017 実績報告書
  • [学会発表] 農業クラスターの競争力構築と成長戦略に関する事例研究2017

    • 著者名/発表者名
      長谷川光一
    • 学会等名
      研究・イノベーション学会 第32回年次学術大会
    • 関連する報告書
      2017 実績報告書
  • [学会発表] Design Policy of Local Government and SME’s Innovation in Japan2015

    • 著者名/発表者名
      Koichi Hasegawa and Akiya Nagata
    • 学会等名
      ISPIM
    • 発表場所
      Budapest, Hungary
    • 年月日
      2015-06-14 – 2015-06-17
    • 関連する報告書
      2014 実施状況報告書
  • [学会発表] Design Policy in Japanese Local Government2014

    • 著者名/発表者名
      Koichi Hasegawa and Akiya Nagata
    • 学会等名
      IAMOT
    • 発表場所
      Washington D.C.
    • 年月日
      2014-05-22 – 2014-05-26
    • 関連する報告書
      2014 実施状況報告書

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公開日: 2014-07-25   更新日: 2019-07-29  

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