| 研究課題/領域番号 |
25380628
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
会計学
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| 研究機関 | 大阪学院大学短期大学部 (2016)
大阪学院大学 (2013-2015) |
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研究代表者 |
後藤 晃範 大阪学院大学短期大学部, 経営実務科, 教授 (70331684)
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| 研究分担者 |
平井 裕久 高崎経済大学, 経済学部, 教授 (40399019)
山下 裕企 青山学院大学, 経営学部, 教授 (70256684)
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| 研究期間 (年度) |
2013-04-01 – 2017-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2016年度)
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| 配分額 *注記 |
3,640千円 (直接経費: 2,800千円、間接経費: 840千円)
2016年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2015年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2014年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2013年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
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| キーワード | 会計学 / 企業価値 / 税負担削減行動 / 株式パフォーマンス / ガバナンス |
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| 研究成果の概要 |
本課題の主目的は、日本企業の税負担削減行動と企業価値の関連性を明らかにすることである。本研究では、長期カレント実効税率を基礎とする指標によって税負担削減行動を測定し、税負担削減行動が株式リターンと負の相関を有することおよび課税所得の株式リターンに対する説明力を低下させることを明らかにした。加えて、会計利益と課税所得との差異の一致性が高いほど課税所得の説明力を高めることなども明らかとなった。
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