研究課題/領域番号 |
25380725
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
研究分野 |
社会学
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研究機関 | 大阪経済法科大学 (2016-2017) 関西学院大学 (2013-2015) |
研究代表者 |
荒木 康代 大阪経済法科大学, 経済学部, 教授 (10580243)
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研究協力者 |
稲岡 正子
石原 佳子 (植木 佳子) 神戸親和女子大学, 非常勤講師
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研究期間 (年度) |
2013-04-01 – 2018-03-31
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研究課題ステータス |
完了 (2017年度)
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配分額 *注記 |
4,030千円 (直接経費: 3,100千円、間接経費: 930千円)
2016年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2015年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2014年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2013年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
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キーワード | ジェンダー / 女性 / 経営 / 商家 / 日記 / 生活 / 教育 / 商家経営 / 商家女性 / 女主人 / 近江商人 / 昭和初期 / 商家の近代化 / 近代的経営 / 商店 / 自営 / 労働 / 性別役割分担 |
研究成果の概要 |
本研究では、1920年代の商家の生活を妻の視点から詳細に見る事によって、仕事と生活の関係について考察する事を目的とした。この事は、公私分離と性別分業に基づく近代的経営について再考する事でもあった。対象としては2人の商家の妻、久子とさとを取り上げた。昭和2年と6年の久子の日記の翻刻と同商家の番頭の手記の翻刻を行い、分析した。さらに、さとが商家の妻を育成するための女子実務学校を設立した経緯についても調査を行った。 このような調査分析を通じて、公私分離がまだ明確でなかった戦前の商家経営では仕事と生活は必ずしも対立するものではなく、妻の商家経営に対する発言権も担保されていたことが明らかになった。
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