| 研究課題/領域番号 |
25380875
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
教育心理学
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| 研究機関 | 和光大学 (2017)
静岡大学 (2013-2016) |
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研究代表者 |
坂井 敬子 和光大学, 現代人間学部, 准教授 (90607665)
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| 研究分担者 |
山本 睦 (夏堀睦 / 夏堀 睦 / 山本 睦(夏堀睦)) 常葉大学, 保育学部, 教授 (60434536)
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| 研究期間 (年度) |
2013-04-01 – 2018-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2017年度)
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| 配分額 *注記 |
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2016年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2015年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2014年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2013年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
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| キーワード | 保育士 / 離職・退職 / キャリア発達 / 保育士業務 / 保育行政 / 職場定着 / 昇進 / 業務困難感 / 保育士養成 / 職業理解 / 職場での学び / 公立保育園 |
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| 研究成果の概要 |
保育者の退職要因と退職防止策を下記2調査を通して検討した。
（1）退職者へのインタビューでは，業務負担が退職要因であると示された。管理職へのインタビューでは，退職を防止するには，時間を管理し，意欲や義務感をコントロールする自己管理能力の育成が必要と示された。（2）保育職員を対象にした大規模アンケート調査では，労働環境の厳しさと，昇進を希望しないことが退職意思の要因だと示された。また，退職意思が高い者ほど，教育やコミュニケーションを促す施策を低く評価していた。
これらの結果より，保育者退職防止のため，自己管理と調整能力の育成，研修や業務の簡略化，私生活や健康に配慮した制度の充実・改善を提言した。
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