| 研究課題/領域番号 |
25381122
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
教育社会学
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| 研究機関 | 東京大学 |
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研究代表者 |
佐藤 香 東京大学, 社会科学研究所, 教授 (10313355)
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| 研究分担者 |
深堀 聰子 (深堀 聡子) 国立教育政策研究所, 高等教育研究部, 総括研究官 (40361638)
元治 恵子 明星大学, 人文学部, 教授 (60328987)
大島 真夫 東京理科大学, 教育支援機構教職教育センター, 講師 (60407749)
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| 研究協力者 |
伊藤 秀樹
卯月 由佳
鈴木 富美子
長尾 由希子
藤原 翔
元濱 奈穂子
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| 研究期間 (年度) |
2013-04-01 – 2016-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2015年度)
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| 配分額 *注記 |
4,810千円 (直接経費: 3,700千円、間接経費: 1,110千円)
2015年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2014年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2013年度: 2,340千円 (直接経費: 1,800千円、間接経費: 540千円)
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| キーワード | 若年者 / 自立 / トランジション / 非正規雇用 |
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| 研究成果の概要 |
本研究では，2003年度に開始した若年パネル調査を，さらに３年間継続した．現代の若者たちの自立プロセスは長期化・複雑化している．最大の理由は，雇用環境の悪化などによる経済的自立の困難にある．対象者が29-30歳となるwave11では，男性の８割が正社員であるが，女性の働き方は多様である．一部の女性は正規雇用から離職し，離職しない女性でも職業生活へのコミットメントは低下している．自立に対する学校教育の効果は限定的で主観的といえる．十分に自立できないまま，家族の介護に直面するケースもある．自立の遅れを若者の「自己責任」に帰することなく，より積極的な社会的支援を行う必要がある．
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