| 研究課題/領域番号 |
25381190
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
教科教育学
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| 研究機関 | 京都教育大学 |
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研究代表者 |
井上 えり子 京都教育大学, 教育学部, 教授 (90314567)
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| 研究分担者 |
朴木 佳緒留 神戸大学, 人間発達環境学研究科, 名誉教授 (60106010)
榊原 典子 京都教育大学, 教育学部, 教授 (90141473)
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| 研究協力者 |
田中 任代
唐津 育子
仲野 由美
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| 研究期間 (年度) |
2013-04-01 – 2017-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2016年度)
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| 配分額 *注記 |
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2015年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2014年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2013年度: 2,080千円 (直接経費: 1,600千円、間接経費: 480千円)
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| キーワード | 男女共修家庭科 / 教育課程の自主編成 / 家庭科教育 / 教員の専門的力量形成 / 京都府立高等学校家庭科研究会 / 家庭科教育研究者連盟 / 長野県高等学校教職員組合教育文化会議 / 高等学校男女共修家庭科実践 / 家庭科教員の専門的力量形成 / 高等学校家庭科 / 京都府立高校 |
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| 研究成果の概要 |
1970～1990年代の京都の共修家庭科資料12000頁を整理し京都教育大学家庭科研究室に保管公開した。共修家庭科を先導した家庭科教育研究者連盟（家教連）・長野・北海道の実践資料も収集した。京都、東京、長野、北海道の実践者20名にインタビュー調査を実施、実践の背景と研究組織・運営実態について調査分析した。結果、1960年版高校学習指導要領改訂による「家庭一般」女子必修を契機として共修家庭科の学習会が各地で生まれ、先進的教員の力量形成が進み、次いで官制研究会（京都府）や教研組織（長野県）や家教連（北海道）が共修家庭科の集団的組織的自主編成運動を支え、多数の教員の力量形成が図られた点を解明した。
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