| 研究課題/領域番号 |
25450207
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
森林科学
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| 研究機関 | 東京大学 |
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研究代表者 |
廣嶋 卓也 東京大学, 農学生命科学研究科, 講師 (40302591)
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| 研究分担者 |
中島 徹 東京大学, 大学院農学生命科学研究科, 助教 (10598775)
鹿又 秀聡 独立行政法人森林総合研究所, 林業経営・政策研究領域, 研究員 (00353649)
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| 研究期間 (年度) |
2013-04-01 – 2016-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2015年度)
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| 配分額 *注記 |
5,200千円 (直接経費: 4,000千円、間接経費: 1,200千円)
2015年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2014年度: 1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
2013年度: 2,470千円 (直接経費: 1,900千円、間接経費: 570千円)
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| キーワード | 主伐 / 間伐 / 搬出 / 都道府県 / 再生プラン / 国産材 / 人工林 / 都道府県別 / 2020年 / 森林・林業基本計画 / 森林・林業再生プラン / 新基本計画 / LYCS / 搬出率 / 伐採照査 / 民有林 |
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| 研究成果の概要 |
本研究では，都道府県別主伐量・間伐材利用量予測モデルを開発し，2020年に3,900万m3の国産材生産目標を達成する条件を考察した。目標達成には，2020年に主伐量を2012年比で1.4～1.9倍，間伐材利用量を1.9～2.7倍にする必要がある。結果として，2020年に主伐量を2012年比で1.6倍とするには短伐期化が有効で，そのために人工林齢級配置のピーク付近（55～65年生）を集中的に伐採すればよいと考えられた。また2020年に搬出間伐量を2012年比で2倍にするには，各県の間伐面積を2012年比で1.02～1.88倍，間伐材搬出率を28%～70%とする必要があることが明らかとなった。
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