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OSSを活用した再現可能な実証分析による表明選好研究の基盤構築

研究課題

研究課題/領域番号 25450341
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
研究分野 経営・経済農学
研究機関北海道大学 (2014-2016)
独立行政法人農業・食品産業技術総合研究機構 (2013)

研究代表者

合崎 英男  北海道大学, 農学研究院, 准教授 (00343765)

研究期間 (年度) 2013-04-01 – 2017-03-31
研究課題ステータス 完了 (2016年度)
配分額 *注記
4,030千円 (直接経費: 3,100千円、間接経費: 930千円)
2015年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2014年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2013年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
キーワード農業経済学 / 表明選好法 / オープン・ソース・ソフトウエア
研究成果の概要

本研究の目的は、表明選好法を実証研究に活用したい研究者や学生・大学院生が当該手法の理論と適用方法に関する知識を習得できる基盤を、誰でも自由に利用できるデータ解析環境Rを利用して構築することである。本研究を通じて、選択実験の選択肢集合の作成を支援する関数、1.5段階2肢選択形式の仮想評価法の回答データを分析する関数、Case 2 Best-Worst Scaling向けの関数などの開発・提供、例題データセットや日本語による解説論文の作成・提供などの成果を挙げることができた。これらの成果は、国内外で活用されている。

報告書

(5件)
  • 2016 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2015 実施状況報告書
  • 2014 実施状況報告書
  • 2013 実施状況報告書
  • 研究成果

    (6件)

すべて 2017 2016 2015

すべて 雑誌論文 (2件) (うち査読あり 2件、 オープンアクセス 2件、 謝辞記載あり 2件) 学会発表 (4件)

  • [雑誌論文] Rを利用したCase 1 Best-Worst Scalingの実施手順2017

    • 著者名/発表者名
      合崎英男
    • 雑誌名

      農経論叢

      巻: 71 ページ: 59-71

    • NAID

      120006219843

    • 関連する報告書
      2016 実績報告書
    • 査読あり / オープンアクセス / 謝辞記載あり
  • [雑誌論文] Rパッケージsupport.CEsとsurvivalを利用した離散選択実験の実施手順2015

    • 著者名/発表者名
      合崎英男
    • 雑誌名

      農経論叢

      巻: 70 ページ: 1-16

    • NAID

      120005679522

    • 関連する報告書
      2015 実施状況報告書
    • 査読あり / オープンアクセス / 謝辞記載あり
  • [学会発表] データ解析環境Rによる質問調査法の普及2017

    • 著者名/発表者名
      合崎英男、中谷朋昭、佐藤和夫
    • 学会等名
      第11回日本統計学会春季集会
    • 発表場所
      政策研究大学院大学(東京都・港区)
    • 関連する報告書
      2016 実績報告書
  • [学会発表] 表明選好法の教育・研究基盤の構築2017

    • 著者名/発表者名
      合崎英男、中谷朋昭、佐藤和夫
    • 学会等名
      2017年度日本農業経済学会大会
    • 発表場所
      千葉大学松戸キャンパス(千葉県・松戸市)
    • 関連する報告書
      2016 実績報告書
  • [学会発表] Rを利用した表明選好法の教育・研究基盤の開発2016

    • 著者名/発表者名
      合崎英男、中谷朋昭、佐藤和夫
    • 学会等名
      日本行動計量学会第44回大会
    • 発表場所
      札幌学院大学(北海道・江別市)
    • 関連する報告書
      2016 実績報告書
  • [学会発表] 表明選好法向けRパッケージの開発2016

    • 著者名/発表者名
      合崎英男、中谷朋昭、佐藤和夫
    • 学会等名
      第132回北海道農業経済学会例会
    • 発表場所
      とかちプラザ(北海道・帯広市)
    • 関連する報告書
      2016 実績報告書

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公開日: 2014-07-25   更新日: 2019-07-29  

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