| 研究課題/領域番号 |
25460771
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
疫学・予防医学
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| 研究機関 | 大阪市立大学 |
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研究代表者 |
福島 若葉 大阪市立大学, 大学院医学研究科, 教授 (70420734)
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| 研究分担者 |
田淵 貴大 大阪市立大学, 都市研究プラザ, 特別研究員 (20611809)
福原 宏幸 大阪市立大学, 大学院経済学研究科, 教授 (20202286)
川野 英二 大阪市立大学, 大学院文学研究科, 准教授 (20335334)
藤原 翔 東京大学, 社会科学研究所, 准教授 (60609676)
大藤 さとこ 大阪市立大学, 大学院医学研究科, 准教授 (70433290)
松永 一朗 大阪市立大学, 大学院医学研究科, 特任講師 (90250323)
近藤 亨子 大阪市立大学, 医学部・附属病院運営本部, 技術職員 (80420727)
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| 研究協力者 |
中山 富雄 大阪府立成人病センター, がん予防情報センター・疫学予防課, 課長
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| 研究期間 (年度) |
2013-04-01 – 2016-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2015年度)
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| 配分額 *注記 |
3,510千円 (直接経費: 2,700千円、間接経費: 810千円)
2015年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2014年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2013年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
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| キーワード | 肝炎 / がん / 受検勧奨 / 社会経済要因 / 検診 / 肝炎ウイルス |
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| 研究成果の概要 |
25～64歳の都市部住民3,244人を対象とした横断研究データ（平成23年実施）を使用し、「B型・C型肝炎ウイルス検査の受検」「肺・胃・大腸がん検診の受検」に対する個人レベル・地域コミュニティーレベルの関連因子について、社会経済要因も含めて検討した。肝炎ウイルス検査、がん検診ともに、受検に対する地域コミュニティーレベルの影響は弱かった一方、個人レベルの因子（特に社会経済要因）は明らかに関連した。受検率の効果的な向上のためには「個人単位」の受検勧奨が重要であることを確認した。現行の「地域住民全体を対象とした」受検勧奨を超えるために、最近の社会動向も踏まえた次世代モデルの考案が必要である。
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