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中心静脈カテーテル関連血流感染症撲滅のためのケアバンドル予防策徹底とその教育

研究課題

研究課題/領域番号 25460849
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
研究分野 病院・医療管理学
研究機関杏林大学

研究代表者

萬 知子  杏林大学, 医学部, 教授 (40210801)

研究分担者 森山 潔  杏林大学, 医学部麻酔科学, 准教授 (10296717)
研究期間 (年度) 2013-04-01 – 2016-03-31
研究課題ステータス 完了 (2015年度)
配分額 *注記
2,210千円 (直接経費: 1,700千円、間接経費: 510千円)
2015年度: 130千円 (直接経費: 100千円、間接経費: 30千円)
2014年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2013年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
キーワード院内感染管理 / 医療安全 / 集中治療 / サーベイランス / 予防介入策 / 感染制御チーム / 中心静脈カテーテル関連血流感染症 / 集中治療室入室日数 / カテーテル挿入日数 / 大腿静脈 / アパッチ2スコア / 大学病院 / 集中治療室 / カテーテル関連血流感染 / 感染予防策 / 教育
研究成果の概要

集中治療室におけるCRBSIを撲滅するために、CRBSIの関連因子を明らかにし、医療従事者への血流感染予防策の教育方法を確立し、予防策を実行した。
27か月間のデータ解析の結果、CRBSIに関連する因子は、集中治療患者の重症度、集中治療室滞在期間、カテーテル挿入日数、大腿静脈へのカテーテル挿入であった。CRBSI予防策として、標準予防策に加えて、新たな介入策と感染制御チームによる定期的な監査を開始した結果、感染率は減少傾向が見られた。現場のチームにより、介入策の徹底を周知する教育体制の導入も円滑に行うことができた。今後成果の発信を継続していく。

報告書

(4件)
  • 2015 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2014 実施状況報告書
  • 2013 実施状況報告書
  • 研究成果

    (3件)

すべて 2016 2015

すべて 学会発表 (3件) (うち国際学会 1件)

  • [学会発表] DIFFICULTY OF REDUCING CATHETER RELATED BLOODSTREAM INFECTION IN THE INTENSIVE CARE UNIT OF A UNIVERSITY HOSPITAL DESPITE STRICT IMPLEMENTATION OF A PREVENTIVE MEASURE BUNDLE2016

    • 著者名/発表者名
      Tomoko Yorozu, Kiyoshi Moriyama, Joho Tokumine, Akirai Motoyasu, Yoshiaki Shiokawa
    • 学会等名
      90th International Anesthesia Research Society, Annual Meeting
    • 発表場所
      San Francisco, USA
    • 年月日
      2016-05-21
    • 関連する報告書
      2015 実績報告書
    • 国際学会
  • [学会発表] 杏林大学医学部付属病院集中治療室における中心静脈カテーテル関連血流感染症に関連する因子2015

    • 著者名/発表者名
      萬 知子, 森山 潔, 神山 智幾, 金井 理一郎, 徳嶺 譲芳, 森山 久美, 山田 達也
    • 学会等名
      日本臨床麻酔学会第35回大会
    • 発表場所
      神奈川県横浜市
    • 年月日
      2015-10-21
    • 関連する報告書
      2015 実績報告書
  • [学会発表] FACTORS ASSOCIATED WITH CATHETER-RELATED BLOODSTREAM INFECTIONS IN THE INTENSIVE CARE UNIT OF A UNIVERSITY HOSPITAL2015

    • 著者名/発表者名
      Tomoko Yorozu, Kiyoshi Moriyama, Mariko Kotani, Tomoki Kohyama
    • 学会等名
      International Anesthesia Research Society
    • 発表場所
      Honolulu, Hawaii, USA
    • 年月日
      2015-03-22
    • 関連する報告書
      2014 実施状況報告書

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公開日: 2014-07-25   更新日: 2019-07-29  

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