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骨髄幹細胞移植による海綿体神経の保護・再生と勃起機能の温存

研究課題

研究課題/領域番号 25462516
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
研究分野 泌尿器科学
研究機関札幌医科大学

研究代表者

高柳 明夫  札幌医科大学, 医学部, 研究員 (80404680)

研究分担者 佐々木 祐典  札幌医科大学, 医学部, 講師 (20538136)
小林 皇  札幌医科大学, 医学部, 助教 (30404669)
本望 修  札幌医科大学, 医学部, 教授 (90285007)
研究期間 (年度) 2013-04-01 – 2016-03-31
研究課題ステータス 中途終了 (2015年度)
配分額 *注記
5,070千円 (直接経費: 3,900千円、間接経費: 1,170千円)
2015年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
2014年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
2013年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
キーワード海綿体神経 / 勃起障害 / Fluorogold / PKH26 / 骨髄間葉系幹細胞
研究実績の概要

【目的】本研究では、前立腺全摘除術の特性を考慮し、海綿体神経(CN)損傷モデルを用いて、神経損傷前にMSCを静脈投与することが勃起機能の温存に寄与するかを検討した。また、投与した骨髄間葉系幹細胞(MSC)の動態を観察し、作用機序についての検討を行った。
【方法】SDラット(雄、8週齢)のCNに機械的な損傷を加え、CN損傷モデルとした。勃起機能の評価として、CNを電気刺激して得られる海綿体内圧と動脈圧の比(ICP/AP)を用いた。正常ラットに対して、ICP/AP測定後に、ランダム化を行った。MSC群には1×106個(/1ml)のMSC、対照群にはDMEM (1ml)を経静脈的に投与し、その直後にCN損傷を作成した。損傷1時間および2週後にICP/APを測定し、勃起機能を評価した。PKH26を標識したMSC(PKH26-MSC)を用いて移植MSCの組織分布を評価した。また、骨盤神経節(MPG)でのGDNF、Neurturinの発現を定量リアルタイムPCR (qPCR)法で 解析した。
【結果】神経損傷1時間後のICP/APは、両群ともに損傷前のICP/APに比べて有意な低下を認め(P<0.01)、MSC群のICP/APは対照群に比べて有意に高かった(p<0.05)。損傷2週後のICP/APもMSC群では対照群に比べて有意に高かった(p<0.01)。移植したPKH26-MSCが、MPG、CNに分布することを確認した。qPCR法では、MSC群ではMPG中のGDNFおよびNeurturinの発現が対照群に比べて有意に亢進していた。(p<0.01, p<0.05)
【結論】MSCをCN損傷前に静脈投与することで、神経損傷後の勃起機能が温存された。投与されたMSCはMPGやCNに分布しており、神経栄養因子の発現が亢進することが神経保護作用を誘導する理由の一つであると推測された。

報告書

(2件)
  • 2015 実績報告書
  • 2013 実施状況報告書
  • 研究成果

    (2件)

すべて 2015

すべて 雑誌論文 (1件) (うち国際共著 1件、 査読あり 1件、 謝辞記載あり 1件) 学会発表 (1件)

  • [雑誌論文] Intravenous Preload of Mesenchymal Stem Cells Rescues Erectile Function in a Rat Model of Cavernous Nerve Injury.2015

    • 著者名/発表者名
      Takayanagi A, Sasaki M, Kataoka-Sasaki Y, Kobayashi K, Matsuda Y, Oka S, Masumori N,Kocsis JD, Honmou O.
    • 雑誌名

      J Sex Med.

      巻: 12 号: 8 ページ: 1713-21

    • DOI

      10.1111/jsm.12957

    • 関連する報告書
      2015 実績報告書
    • 査読あり / 国際共著 / 謝辞記載あり
  • [学会発表] 骨髄間葉系幹細胞の経静脈的事前移植による治療効果2015

    • 著者名/発表者名
      高柳 明夫
    • 学会等名
      第103回日本泌尿器科学会総会
    • 発表場所
      石川県立音楽堂、他(石川県金沢市)
    • 年月日
      2015-04-18
    • 関連する報告書
      2015 実績報告書

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公開日: 2014-07-25   更新日: 2019-07-29  

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