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精巣内遺伝子導入技術を用いた男性不妊症治療の新戦略

研究課題

研究課題/領域番号 25462542
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
研究分野 泌尿器科学
研究機関名古屋市立大学

研究代表者

神谷 浩行  名古屋市立大学, 医学(系)研究科(研究院), 研究員 (00311910)

研究分担者 郡 健二郎  名古屋市立大学, 学長 (30122047)
佐々木 昌一  名古屋市立大学, 大学院医学研究科, 准教授 (50225869)
梅本 幸裕  名古屋市立大学, 大学院医学研究科, 講師 (80381812)
水野 健太郎  名古屋市立大学, 大学院医学研究科, 講師 (70448710)
窪田 裕樹  名古屋市立大学, 大学院医学研究科, 研究員 (10347403)
小島 祥敬  福島県立医科大学, 医学部, 教授 (60305539)
研究期間 (年度) 2013-04-01 – 2016-03-31
研究課題ステータス 完了 (2015年度)
配分額 *注記
4,940千円 (直接経費: 3,800千円、間接経費: 1,140千円)
2015年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2014年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2013年度: 2,470千円 (直接経費: 1,900千円、間接経費: 570千円)
キーワード精細胞 / Sertoli細胞 / Leydig細胞 / TM4 / TM3 / AMH / cytokeratin18 / cytokeratin 18 / 遺伝子導入 / フローサイトメトリー
研究成果の概要

本研究では、男性不妊症モデルラットを用い、障害を受けたSertoli細胞およびLeydig細胞における精子形成に関係する遺伝子を同定し、精巣内への遺伝子導入法を用いて障害を受けたSertoli細胞およびLeydig細胞にその遺伝子を導入し、機能解析を行うことを目的とした。
まずはSertoli細胞およびLeydig細胞の細胞分離を試みたが成功しなかった。そこで臨床検体にて高度乏精子症と閉塞性無精子症の精巣を比較検討した。その結果AMHとCK18においてSertoli細胞の染色性の違いが判明した。今後このSertoli細胞の機能解析を行うことで造精機能障害のメカニズムが解明されると考えられた。

報告書

(3件)
  • 2015 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2013 実施状況報告書
  • 研究成果

    (3件)

すべて 2016 2015

すべて 学会発表 (3件)

  • [学会発表] Chromosomal anomalies and sperm retrieval rate of patients with nonobstructive azoospermia2016

    • 著者名/発表者名
      Tomoki Takeda, Shoichiro Iwatsuki, Takashi Hamakawa, Hiroyuki Kamiya, Yukihiro Umemoto, Hiroki Kubota, Yaue Kubota, Shoici Sasaki, Takahiro Yasui
    • 学会等名
      AUA 2016
    • 発表場所
      San Diego(USA)
    • 年月日
      2016-05-05
    • 関連する報告書
      2015 実績報告書
  • [学会発表] 造精機能障害時におけるセルトリ細胞の機能変化について2016

    • 著者名/発表者名
      梅本 幸裕、佐々木 昌一、岩月 正一郎 、武田 知樹、窪田 泰江、窪田 裕樹、神谷 浩行、田口 和己、神沢 英幸、郡 健二郎 、安井 孝周
    • 学会等名
      第104回日本泌尿器科学会総会
    • 発表場所
      仙台国際センター会議棟・展示棟、東北大学百周年記念会館(宮城県仙台市)
    • 年月日
      2016-04-23
    • 関連する報告書
      2015 実績報告書
  • [学会発表] 高度乏精子症における精子採取の検討2015

    • 著者名/発表者名
      武田 知樹、永井 隆、梅本 幸裕、岩月 正一郎、窪田 泰江、神谷 浩行、窪田 裕樹、阪野 里花、佐々木 昌一、林 祐太郎、郡 健二郎、安井 孝周
    • 学会等名
      第65回日本泌尿器科学会中部総会
    • 発表場所
      長良川国際会議場、岐阜都ホテル(岐阜県岐阜市)
    • 年月日
      2015-10-23
    • 関連する報告書
      2015 実績報告書

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公開日: 2014-07-25   更新日: 2019-07-29  

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