高齢者施設における感染対策の課題と人的支援・地域連携の在り方に関する研究

• 研究課題/領域番号: 25463368
• 研究種目: 基盤研究(C)
• 配分区分: 基金
• 応募区分: 一般
• 研究分野: 基礎看護学
• 研究機関: 東邦大学
• 研究代表者: 近藤 陽子 東邦大学, 健康科学部, 准教授 (40510475)
• 研究期間 (年度): 2013-04-01 – 2019-03-31
• 研究課題ステータス: 完了 (2018年度)
• 配分額: 3,380千円 (直接経費: 2,600千円、間接経費: 780千円); 2017年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円); 2016年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円); 2015年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円); 2014年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円); 2013年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
• キーワード: 感染対策 / 支援 / 意思決定プロセス / 高齢者介護施設 / 高齢者 / 看護 / 感染予防 / 組織文化 / 組織活動 / 教育プログラム / 高齢者施設 / 地域活動 / 組織行動 / 意思決定

研究成果の概要

本研究は高齢者介護施設における感染対策を向上させるための、人的資源のあり方を検討するために、高齢者介護施設の感染管理担当者にインタビュー調査を行い、感染対策に関する組織の意思決定プロセスを探った。対象施設では感染症発生時は医師と相談するが、日常の感染対策については医師が中心になっている施設はなく、看護師が中心であった。また物品・機器の購入は施設管理者の関与が強く、管理者が決定していた。高齢者介護施設の業務は介護職が主体であり対策の実施は介護職が多く担うが、全体統括は看護職であり医師の関与は限定的であった。対策に費用が発生する場合は、施設管理者の感染対策に関する意思や知識がキーとなっていた。

研究成果の学術的意義や社会的意義

我が国では在宅診療・介護が推進され、近年、その体制もだいぶ整ってきた言われている。しかし少子高齢化の日本では、要介護となった高齢者を家族が自宅で看ること困難であるため、日本の高齢者向けの施設は増加すると考えられる。しかし、要介護者が集団で生活すると、いざ感染症が発生したときに拡大を防ぐことは困難であるため、地域の医療・介護に携わる人々が協力することが重要になる。本研究では、このような高齢者施設が、現在、どのように感染対策を実施しているかを知ることによって、支援の方向性や具体的支援内容を具体的に検討することができると考える。感染対策を実践している人々への支援の検討材料を得ることができた。