• 研究課題をさがす
  • 研究者をさがす
  • KAKENの使い方
  1. 前のページに戻る

胎児・乳幼児の命を守る妊娠期からの自動車利用時の安全教育プログラムの構築と実践

研究課題

研究課題/領域番号 25463499
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
研究分野 生涯発達看護学
研究機関大阪府立大学

研究代表者

中嶋 有加里  大阪府立大学, 看護学研究科, 准教授 (40252704)

研究分担者 町浦 美智子  武庫川女子大学, 看護学部, 教授 (70135739)
高 知恵 (椿知恵 / 椿 知恵 / 高 知恵(椿知恵))  大阪府立大学, 看護学研究科, 助教 (60582319)
山田 加奈子  大阪府立大学, 看護学研究科, 講師 (90583740)
市川 政雄  筑波大学, 医学医療系, 教授 (20343098)
中原 慎二  帝京大学, 医学部, 准教授 (40265658)
研究期間 (年度) 2013-04-01 – 2017-03-31
研究課題ステータス 完了 (2016年度)
配分額 *注記
5,070千円 (直接経費: 3,900千円、間接経費: 1,170千円)
2015年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2014年度: 2,990千円 (直接経費: 2,300千円、間接経費: 690千円)
2013年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
キーワード妊婦 / 乳幼児 / シートベルト / チャイルドシート / 安全教育 / 低速衝突体験装置 / ウェブ動画配信 / 交通事故 / 低速度衝突実験
研究成果の概要

日本ではチャイルドシート義務化から16年、ガイドライン・母子健康手帳での啓発後5年を経ても使用率は約6割と低く、誤使用も多い。チャイルドシートを準備する妊婦用の動画教材は、①安心して視聴できる、②子どもの成長を見通して選べる、③年齢や体格に合った正しい使用方法が理解できることが必要である。特に、シートを後向きから前向きに変える年齢や体格について最新のエビデンスに基づく情報提供が必要である。

報告書

(5件)
  • 2016 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2015 実施状況報告書
  • 2014 実施状況報告書
  • 2013 実施状況報告書
  • 研究成果

    (3件)

すべて 2015 2014 2013

すべて 雑誌論文 (2件) (うち査読あり 1件) 学会発表 (1件)

  • [雑誌論文] Effects of increasing child restraint use in reducing occupant injuries among children aged 0-5 years in Japan2014

    • 著者名/発表者名
      Shinji NAKAHARA, Masao ICHIKAWA, Yukari NAKAJIMA
    • 雑誌名

      Traffic Injury Prevention

      巻: in print

    • 関連する報告書
      2013 実施状況報告書
    • 査読あり
  • [雑誌論文] 妊婦の安全な運転姿勢のためのWeb動画教材に対する評価2013

    • 著者名/発表者名
      中嶋有加里,山田加奈子,椿知恵,町浦美智子
    • 雑誌名

      大阪母性衛生学会雑誌

      巻: 49 ページ: 67-72

    • 関連する報告書
      2013 実施状況報告書
  • [学会発表] DEVELOPMENT AND EVALUATION OF AN AUDIOVISUAL EDUCATIONAL MATERIAL TO PROMOTE SEAT BELT WEARING AMONG PREGNANT WOMEN IN JAPAN2015

    • 著者名/発表者名
      Yukari Nakajima, Michiko Machiura, Kanako Yamada, Chie Tsubaki, Emi Tanji
    • 学会等名
      30th Triennial Congress ICM
    • 発表場所
      Prague, Czech Republic
    • 年月日
      2015-06-03
    • 関連する報告書
      2014 実施状況報告書

URL: 

公開日: 2014-07-25   更新日: 2019-07-29  

サービス概要 検索マニュアル よくある質問 お知らせ 利用規程 科研費による研究の帰属

Powered by NII kakenhi