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コンヴェンションとは利己心の自己規制なのか:経済学成立の背景をめぐる批判的研究

研究課題

研究課題/領域番号 25780145
研究種目

若手研究(B)

配分区分基金
研究分野 経済学説・経済思想
研究機関高知大学

研究代表者

森 直人  高知大学, 教育研究部人文社会科学系, 准教授 (20467856)

研究期間 (年度) 2013-04-01 – 2016-03-31
研究課題ステータス 完了 (2015年度)
配分額 *注記
2,990千円 (直接経費: 2,300千円、間接経費: 690千円)
2015年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2014年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2013年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
キーワードヒューム / 経済思想 / 情念 / 共感 / 共同の利益 / コンヴェンション / 歴史叙述 / 英国 / 18世紀 / 利益 / 18世紀英国 / イングランド史
研究成果の概要

本研究では、D.ヒュームのコンヴェンション概念について検討し、これを「利己心の自己規制」と解する従来解釈を批判的に乗り越えようとした。本研究の第一の成果は、ヒュームのコンヴェンションの内容は、共感を通じた自他の利益関心の結合にあるという仮説的解釈である。また第二の成果は、(当初の予定とは異なり、第一の成果から独立した形で)共感とコンヴェンションを、『イングランド史』の歴史叙述に基づいて、ともに人間の両義的な社会的本性と捉える新たな解釈の構築である。

報告書

(4件)
  • 2015 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2014 実施状況報告書
  • 2013 実施状況報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて 2016 2015 2013

すべて 雑誌論文 (1件) 学会発表 (3件) (うち国際学会 2件)

  • [雑誌論文] コンヴェンション再考:ヒュームにおいて正義の規則は自己利益のみによって形成されるのか2013

    • 著者名/発表者名
      森直人
    • 雑誌名

      経済学論究(関西学院大学経済学部研究会)

      巻: 67(2) ページ: 75-99

    • 関連する報告書
      2013 実施状況報告書
  • [学会発表] ヒューム『イングランド史』に見る三王国の連関――ステュアート朝の成立とアイルランド征服を中心に2016

    • 著者名/発表者名
      森直人
    • 学会等名
      日本イギリス哲学会年次大会(シンポジウム2-4)
    • 発表場所
      学習院大学(東京都豊島区)
    • 年月日
      2016-03-29
    • 関連する報告書
      2015 実績報告書
  • [学会発表] Another Story concerning the Civilizing Process: Hume’s History of England and its Divergence from his Political Discourses2015

    • 著者名/発表者名
      Naohito Mori
    • 学会等名
      The annual conference of the Eighteenth-Century Scottish Studies Society, conjoined to the 14th International Congress for Eighteenth-Century Studies
    • 発表場所
      Rotterdam (Netherlands)
    • 年月日
      2015-07-29
    • 関連する報告書
      2015 実績報告書
    • 国際学会
  • [学会発表] Conventions and Factions in Hume’s Political Philosophy: How Party Conflicts Might Potentially Overturn Conventional Institutions2015

    • 著者名/発表者名
      Naohito Mori
    • 学会等名
      The 42nd Hume Society Conference
    • 発表場所
      Stockholm (Sweden)
    • 年月日
      2015-07-21
    • 関連する報告書
      2015 実績報告書
    • 国際学会

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公開日: 2014-07-25   更新日: 2019-07-29  

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