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欧州における「空間的結束」に向けた地域計画手法に関する研究

研究課題

研究課題/領域番号 25820291
研究種目

若手研究(B)

配分区分基金
研究分野 都市計画・建築計画
研究機関長崎大学 (2014-2016)
東京大学 (2013)

研究代表者

片山 健介  長崎大学, 水産・環境科学総合研究科(環境), 准教授 (00376659)

研究期間 (年度) 2013-04-01 – 2017-03-31
研究課題ステータス 完了 (2016年度)
配分額 *注記
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2015年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2014年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2013年度: 1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
キーワード地域計画 / 欧州連合 / 空間的結束 / 空間計画 / イギリス / アイルランド / 欧州 / spatial planning / 都市農村パートナーシップ / 持続可能性アセスメント / 官民連携 / EU / ウェールズ:アイルランド / スコットランド
研究成果の概要

本研究は、EUおよび加盟国・地域における地域計画と実現方策に空間的結束の原則がどのように適用されているかを明らかにすることで、持続可能な都市地域の形成に向けた地域計画手法のモデルを実証的に導くことを目的とした。
成果として、(1)空間的結束に関連の深い空間計画は見直されつつあり、曖昧な概念を具体化する手段が必要である、(2)空間的結束の主要概念である多核型空間構造を目指す上で広域計画による位置づけは大きな役割を果たすが、都市圏レベルの自律的な地域計画が求められる、(3)その手法として、持続可能性アセスメントの活用、地域計画策定主体の明確化、都市農村パートナーシップの考え方などが有用である。

報告書

(5件)
  • 2016 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2015 実施状況報告書
  • 2014 実施状況報告書
  • 2013 実施状況報告書
  • 研究成果

    (5件)

すべて 2015 2014 その他

すべて 学会発表 (2件) (うち招待講演 1件) 図書 (1件) 備考 (2件)

  • [学会発表] 持続可能な都市圏の形成に向けたローカル・ベースの連携の課題と可能性2015

    • 著者名/発表者名
      片山健介
    • 学会等名
      環境共生フォーラム
    • 発表場所
      熊本県立大学(熊本県熊本市)
    • 年月日
      2015-02-21
    • 関連する報告書
      2014 実施状況報告書
  • [学会発表] The characteristics of Japanese urban planning system in comparison with European countries2014

    • 著者名/発表者名
      Kensuke KATAYAMA
    • 学会等名
      International Workshop of Comparative Research on Urban Planning System in China, Japan and France
    • 発表場所
      Tsinghua University, Beijing, China
    • 年月日
      2014-10-18 – 2014-10-19
    • 関連する報告書
      2014 実施状況報告書
    • 招待講演
  • [図書] 都市・地域の持続可能性アセスメント2015

    • 著者名/発表者名
      原科幸彦・小泉秀樹編著、片山健介他著
    • 総ページ数
      263
    • 出版者
      学芸出版社
    • 関連する報告書
      2015 実施状況報告書
  • [備考] 各国の国土政策の概要(英国)

    • URL

      http://www.mlit.go.jp/kokudokeikaku/international/spw/general/uk/index.html

    • 関連する報告書
      2014 実施状況報告書
  • [備考] 各国の国土政策の概要(欧州連合)

    • URL

      http://www.mlit.go.jp/kokudokeikaku/international/spw/general/eu/index.html

    • 関連する報告書
      2013 実施状況報告書

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公開日: 2014-07-25   更新日: 2019-07-29  

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