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新規RORgt関連因子によるTh17細胞制御機構

研究課題

研究課題/領域番号 25860805
研究種目

若手研究(B)

配分区分基金
研究分野 膠原病・アレルギー内科学
研究機関東京大学

研究代表者

南部 あや  東京大学, 医科学研究所, 特任研究員 (10456197)

研究期間 (年度) 2013-04-01 – 2014-03-31
研究課題ステータス 中途終了 (2013年度)
配分額 *注記
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2014年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2013年度: 2,990千円 (直接経費: 2,300千円、間接経費: 690千円)
キーワードTh17分化機構 / 国際情報交換
研究概要

Th17細胞は、細胞外微生物の排除や自己免疫疾患の発症において重要な役割を担っている細胞の一つである。Th17細胞の分化・機能制御において必須の転写因子としてRORgtが知られている。しかし、RORgtのみではTh17の機能発現全てを説明するには不十分であり、他の転写因子やシグナル伝達因子と協調していることが示唆されているが、その全容は不明である。そこで本研究ではRORgtと協調して機能する新規Th17細胞特異的制御因子の同定し、Th17細胞関連疾患の発症機構を解明することを目的とした。
本年度の計画はTh17細胞特異的制御因子の同定であった。(1) 候補因子の絞り込み:ヒトTh17細胞でRORgt依存的に発現が制御されていると考えられる因子を全RNAシークエンスのデータベースより抽出した。更に、実際にTh17細胞での発現を確認し、候補遺伝子を絞り込むことに成功した。
(2)ヒトTh17細胞における機能評価:上記1で抽出した遺伝子のヒトTh17細胞での機能をshRNAによってノックダウンすることで評価した。その結果、18遺伝子がヒトTh17細胞の機能を制御している可能性が示唆された。更にTh17特異的であることを確認すべく、ヒト臍帯血より採取したnaiveT細胞からTh1, Th2, Treg,s Th0細胞を誘導する条件の確立を試みた。この条件とshRNAによるノックダウンを組み合わせ、更に候補遺伝子の機能解析を続ける予定である。

報告書

(1件)
  • 2013 実績報告書
  • 研究成果

    (3件)

すべて 2013

すべて 雑誌論文 (1件) (うち査読あり 1件) 学会発表 (2件)

  • [雑誌論文] IL-33, but not IL-25, is crucial for the development of house dust mite antigen-induced allergic rhinitis2013

    • 著者名/発表者名
      Nakanishi W, Yamaguchi S, Matsuda A, Suzukawa M, Shibui A, Nambu A, Kondo K, Suto H, Saito H, Matsumoto K, Yamasoba T, Nakae S
    • 雑誌名

      PLoS ONE

      巻: 8 号: 10 ページ: e78099-e78099

    • DOI

      10.1371/journal.pone.0078099

    • 関連する報告書
      2013 実績報告書
    • 査読あり
  • [学会発表] Distinct roles of IL-25 and IL-33 in spontaneous arthritis in interleukin-1 receptor antagonist-deficient mice.2013

    • 著者名/発表者名
      Aya Nambu, Katsuko Sudo and Susumu Nakae
    • 学会等名
      第42回日本免疫学会学術集会
    • 発表場所
      幕張メッセ、千葉県
    • 関連する報告書
      2013 実績報告書
  • [学会発表] Distinct roles of IL-25 and IL-33 in spontaneous arthritis in interleukin-1 receptor antagonist-deficient mice.2013

    • 著者名/発表者名
      Aya Nambu, Katsuko Sudo and Susumu Nakae
    • 学会等名
      Cytokine2013
    • 発表場所
      San Francisco, CA, USA
    • 関連する報告書
      2013 実績報告書

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公開日: 2014-07-25   更新日: 2019-07-29  

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