| 研究課題/領域番号 |
25862261
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| 研究種目 |
若手研究(B)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 研究分野 |
地域看護学
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| 研究機関 | 宮崎大学 |
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研究代表者 |
湯川 裕美 (宇野裕美 / 宇野 裕美 / 湯川 裕美(宇野裕美)) 宮崎大学, 医学部, 助手 (10566417)
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| 研究期間 (年度) |
2013-04-01 – 2017-03-31
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| 研究課題ステータス |
中途終了 (2016年度)
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| 配分額 *注記 |
2,730千円 (直接経費: 2,100千円、間接経費: 630千円)
2015年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2014年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2013年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
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| キーワード | 発達障害 / 産業看護 / 産業保健 / 発達障がい / メンタルヘルス |
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| 研究実績の概要 |
宮崎県内における産業看護職を対象にインタビュー調査を行い、職域における発達障害を抱える労働者について、実態が明らかとなった。
発達障害と診断されていないがその疑いがある労働者が多いこと、また、その相談先として医療機関の受診が容易でないことが課題であると語られた。医療機関については、成人期の発達障害を専門とする医師の少なさ、また医療機関を受診すること自体の困難さが語られた。さらに、発達障害を抱える労働者自身の困り感がないことも、支援につながらない理由の一つであった。
支援する産業看護職の認識としては、対応の仕方も含め各々で学んでおり、知識を得ているが、産業看護職自身が相談できる機関について情報が不足していることから、産業看護職間での情報の共有や事例の共有、研修の必要性が語られた。
人事・労務担当者を対象とする調査については未実施であるが、労働者にとって身近な専門職である産業看護職はこの課題の重要性を認識しており、さらに支援の困難感があることから、人事・労務担当者の認識についても、困難感があると考えられる。また、産業看護職の語りの中で、職場における理解不足があり、職場内での研修の必要性も語られたことから、職域全体で取り組んでいく必要があると考えられる。
以上のことから、成人期における発達障害を抱える労働者を支援するための専門機関と職域との連携も必要であり、今後も検討が必要であると考える。
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