| 研究課題/領域番号 |
25870439
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| 研究種目 |
若手研究(B)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 研究分野 |
経済史
教育学
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| 研究機関 | 和歌山大学 |
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研究代表者 |
長廣 利崇 和歌山大学, 経済学部, 准教授 (60432598)
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| 研究期間 (年度) |
2013-04-01 – 2017-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2016年度)
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| 配分額 *注記 |
3,770千円 (直接経費: 2,900千円、間接経費: 870千円)
2016年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2015年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2014年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2013年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
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| キーワード | 高等商業学校 / 人的資本 / 修業年限の延長 / 学科課程 / 職業教育 / フンボルト理念 / 修業年限延長 / 国民精神総動員運動 / 大政翼賛会 / 四ヶ年制ノ具体的学科課程 / 高等商業学校標準教授要項 / 官立高等商業学校校長会議 / 学校の経営史 / 渡邊龍聖 |
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| 研究成果の概要 |
戦前期の日本の経済成長には、教育機関による人的資本の形成が重要な役割を果たした。本研究は、第一次史料を使用して、1920～45年の高等商業学校について研究した。高等商業学校は、簿記・外国語・法律などの知識を教授する技術・技能教育から独創性・研究力などを高める学問教育に転換した。この教育転換は、独創性などを必要としていた企業要求を満たしていた。従って、戦間期の日本の高等商業教育は、教育と経済との調和が図られていたといえる。加えて、本研究では戦時期に学校と国家との関係が人的資本形成にどのような影響を与えたのかを検討した。
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