| 研究課題/領域番号 |
25870684
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| 研究種目 |
若手研究(B)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 研究分野 |
臨床心理学
教育心理学
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| 研究機関 | 十文字学園女子大学 |
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研究代表者 |
加藤 陽子 十文字学園女子大学, 人間生活学部, 准教授 (40409701)
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| 研究期間 (年度) |
2013-04-01 – 2019-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2018年度)
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| 配分額 *注記 |
1,950千円 (直接経費: 1,500千円、間接経費: 450千円)
2015年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2014年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2013年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
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| キーワード | 登校行動持続要因 / 大学生 / 学校適応 / 不登校 / 予防的プログラム / 学校不適応 / 登校行動維持 / 登校支援 / 学生相談 / 大学生活 |
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| 研究成果の概要 |
本研究は、大学生の登校行動の持続に関する要因を縦断的に検討することで、学校適応のための支援モデルを検討することを目的とした。分析の結果、次のことが明らかとなった。
（1）登校持続要因を複数保有していた大学生ほど実際の登校率が高く、複数のサポートをうまく使っている学生ほど大学への適応が良い。（2）登校忌避感情は、持続要因の保有数が多いほど低い。（3）後期の登校行動持続要因の保有数は、翌年の前期の実際の登校率を予測する。（4）前期の持続要因保有数が高い場合は、後期も持続要因保有数が維持される。（5）内的統制感や精神的回復力が前期の持続要因保有数を介して後期の登校率を高める。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
これまで学生の学校不適応に関しては、学業支援や心理的サポートのいずれかが重視されてきた。しかし、本研究の結果からは、登校が持続している要因を複数保有していた大学生ほど実際の登校率が高く、複数のサポートをうまく使っている学生ほど大学への適応が良いことがあきらかとなった。そのため、一つの援助に特化した支援ではなく、学生が登校を維持している要因を複数持てるような支援、すなわち学校の魅力、学内の友人関係、教師との関係、学外の居場所、家族関係、成熟した自我などを多角的・多面的に支援することが、むしろ学校適応に有効であるということが示され、これまでの学生支援に新しい視点を提供できたと考える。
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