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Circulating Tumor Cellの機能的解析と転移メカニズムの解明

研究課題

研究課題/領域番号 25870730
研究種目

若手研究(B)

配分区分基金
研究分野 病態医化学
呼吸器内科学
研究機関順天堂大学

研究代表者

八戸 敏史  順天堂大学, 医学部, 助教 (70646900)

研究期間 (年度) 2013-04-01 – 2014-03-31
研究課題ステータス 中途終了 (2013年度)
配分額 *注記
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2014年度: 1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
2013年度: 2,470千円 (直接経費: 1,900千円、間接経費: 570千円)
キーワード肺癌 / CD44
研究概要

がんの予後を規定するものは転移である。転移において末梢血液中の循環がん細胞circulating tumor cell(CTC)の存在は重要であるが、その機能的役割の解明は十分ではない。近年、がん幹細胞が再発、転移などの起源と考えられ、がん幹細胞とCTCの関係も注目されている。現在までに我々はがん幹細胞マーカーであるCD44に着目し、CD44のバリアントアイソフォーム(CD44v)を介した酸化ストレス回避機構をもとに、マウス乳癌細胞株の肺への転移の分子機構を見出した。さらに複数のヒト肺癌細胞株におけるCD44の発現プロファイルを、CD44 の選択的スプライシングが生じる部位よりN末端、C末端側(exon5、exon16)のプライマーを用いて、RT-PCRにより検討したところ、PC9やHCC827などのヒト肺癌細胞においてCD44vが優位に高発現しており、A549などの細胞ではCD44 standard formの発現が主であった。そしてPC9やHCC827では高濃度の分子標的治療薬での処理後、残存する耐性細胞集団では肺癌幹細胞マーカーであるCD133が高発現し、Sphere形成能やNOGマウスにおける腫瘍生着能も著明に亢進しており、CD44vも同様に高発現していた。これらは非小細胞肺癌における薬剤耐性の肺癌幹細胞におけるCD44vの機能的意義を示唆していると考える。今後は、これまでの我々のCD44v が転移促進を引き起こす知見と分子メカニズムを基盤に、肺がんにおけるCTCの機能的解析及び転移制御を目指した分子標的治療法を開発することを目的とする。

報告書

(1件)
  • 2013 実績報告書
  • 研究成果

    (3件)

すべて 2013

すべて 雑誌論文 (1件) (うち査読あり 1件) 学会発表 (2件)

  • [雑誌論文] xCT Inhibition Depletes CD44v-Expressing Tumor Cells That Are Resistant to EGFR-Targeted Therapy in Head and Neck Squamous Cell Carcinoma2013

    • 著者名/発表者名
      Yoshikawa M, Tsuchihashi K, Ishimoto T, Yae T, Motohara T, Sugihara E, Onishi N, Masuko T, Yoshizawa K, Kawashiri S, Mukai M, Asoda S, Kawana H, Nakagawa T, Saya H, Nagano O
    • 雑誌名

      Cancer Res

      巻: 73(6) 号: 6 ページ: 1855-1866

    • DOI

      10.1158/0008-5472.can-12-3609-t

    • 関連する報告書
      2013 実績報告書
    • 査読あり
  • [学会発表] IGF1R阻害剤を用いた非小細胞肺癌(NSCLC)の低酸素誘導性EGFR-TKI耐性克服の試み2013

    • 著者名/発表者名
      村上朗子、八戸敏史ら
    • 学会等名
      日本呼吸器学会
    • 発表場所
      東京
    • 関連する報告書
      2013 実績報告書
  • [学会発表] Possible role of Tocilizumab for cachectic patients with interleukin-6 expressing lung cancer2013

    • 著者名/発表者名
      Ando K, Yae T, et al.
    • 学会等名
      APSR
    • 発表場所
      横浜
    • 関連する報告書
      2013 実績報告書

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公開日: 2014-07-25   更新日: 2019-07-29  

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