日本企業の海外子会社における現地人材の確保とリテンションに関する研究

• 研究課題/領域番号: 25K00675
• 研究種目: 基盤研究(B)
• 配分区分: 基金
• 応募区分: 一般
• 審査区分: 小区分07080:経営学関連
• 研究機関: 立命館大学
• 研究代表者: 中村 志保 立命館大学, 経営学部, 准教授 (20389191)
• 研究分担者: 安藤 直紀 法政大学, 経営学部, 教授 (50448817)
• 研究期間 (年度): 2025-04-01 – 2030-03-31
• 研究課題ステータス: 交付 (2025年度)
• 配分額: 9,360千円 (直接経費: 7,200千円、間接経費: 2,160千円); 2029年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円); 2028年度: 1,950千円 (直接経費: 1,500千円、間接経費: 450千円); 2027年度: 1,950千円 (直接経費: 1,500千円、間接経費: 450千円); 2026年度: 2,080千円 (直接経費: 1,600千円、間接経費: 480千円); 2025年度: 2,340千円 (直接経費: 1,800千円、間接経費: 540千円)
• キーワード: 国際人的資源管理 / 現地人材のリテンション

研究開始時の研究の概要

日本企業は、①長期的雇用を前提とし、現地人材を内部育成しながら、②DX 化によるグローバル人材のデータベースや、グローバル・グレードの導入により現地人材の確保やリテンションを実現していること、③Perlmutter(1969）の EPG モデルの三段階の最終段階となるグローバル企業段階に到達しつつあることを示す。ここから、日本企業の海外子会社のマネジメントは、長期雇用を前提とした現地人材の育成など日本的経営の強みを活かした合理的な仕組みであることを示す。