0～2歳時保育が成人後の社会生活に対して与える因果効果の社会学的研究

• 研究課題/領域番号: 25K05483
• 研究種目: 基盤研究(C)
• 配分区分: 基金
• 応募区分: 一般
• 審査区分: 小区分08010:社会学関連
• 研究機関: 京都大学
• 研究代表者: 柴田 悠 京都大学, 人間・環境学研究科, 教授 (50631909)
• 研究期間 (年度): 2025-04-01 – 2030-03-31
• 研究課題ステータス: 交付 (2025年度)
• 配分額: 4,680千円 (直接経費: 3,600千円、間接経費: 1,080千円); 2029年度: 130千円 (直接経費: 100千円、間接経費: 30千円); 2028年度: 130千円 (直接経費: 100千円、間接経費: 30千円); 2027年度: 130千円 (直接経費: 100千円、間接経費: 30千円); 2026年度: 4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円); 2025年度: 130千円 (直接経費: 100千円、間接経費: 30千円)
• キーワード: 保育・幼児教育 / 社会生活 / ウェルビーイング / ジェンダー / 因果推論

研究開始時の研究の概要

科研費のめざす「豊かな社会発展」のための政策決定に資するべく、「保育の長期効果」を推定するには、「幅広い社会階層の児童を対象にして現在も提供されている、全国規模で標準化され公的補助された（つまり普遍的な）0～2歳児向け保育・幼児教育の、成人後の幅広い社会生活状態に対する長期効果」を推定することが望ましいが、これまで十分に推定されてこなかった。
そこで、本研究では回顧式の全国アンケート調査を実施し、その推定を試みる。その際、ジェンダーギャップの大きい「日本社会」をフィールドとすることで、関連する先行研究では見られなかった多様な効果（たとえばケア役割に関連した効果など）を解明することをめざす。