• 研究課題をさがす
  • 研究者をさがす
  • KAKENの使い方
  1. 前のページに戻る

戦後日本における教員養成の高度化に関する歴史的研究

研究課題

研究課題/領域番号 25K05945
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
審査区分 小区分09010:教育学関連
研究機関愛知教育大学

研究代表者

釜田 史  愛知教育大学, 教育学部, 准教授 (60548387)

研究期間 (年度) 2025-04-01 – 2030-03-31
研究課題ステータス 交付 (2025年度)
配分額 *注記
4,550千円 (直接経費: 3,500千円、間接経費: 1,050千円)
2029年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2028年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2027年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2026年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2025年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
キーワード教育学部史 / 教師教育 / 教育学研究科 / 教職大学院 / 現代日本教員養成史
研究開始時の研究の概要

本研究の目的は、1970年代以降、国立の教員養成系大学・学部に設置された大学院(教育学研究科)に着目し、教員養成の高度化に果たした役割と課題を解明することである。国立の教員養成系大学・学部に設置された大学院(教育学研究科)の成立過程に関する研究は、資料的な制約から等閑視されたまま今日に至っている。
本研究は、国立公文書館所蔵資料と各大学の所蔵資料を活用し、大学院設置が教員養成の高度化に果たした役割と課題を解明し、停滞が続く現代日本教員養成史研究や、今日混迷している教職大学院や教員養成改革(教育学部改革、現職教育制度改革)のあり方に対し、教育史的知見から解決策を検討する。

URL: 

公開日: 2025-04-17   更新日: 2025-06-20  

サービス概要 検索マニュアル よくある質問 お知らせ 利用規程 科研費による研究の帰属

Powered by NII kakenhi