学習指導要領改訂で高校生の金融リテラシーは向上したのか：因果推論による定量的分析

• 研究課題/領域番号: 25K06258
• 研究種目: 基盤研究(C)
• 配分区分: 基金
• 応募区分: 一般
• 審査区分: 小区分09040:教科教育学および初等中等教育学関連
• 研究機関: 実践女子大学
• 研究代表者: 高橋 桂子 実践女子大学, 生活科学部, 教授 (50311668)
• 研究分担者: 畑農 鋭矢 明治大学, 商学部, 専任教授 (00303040) ; 栗原 久 実践女子大学, 研究推進機構, 研究員 (00345729)
• 研究期間 (年度): 2025-04-01 – 2029-03-31
• 研究課題ステータス: 交付 (2025年度)
• 配分額: 4,680千円 (直接経費: 3,600千円、間接経費: 1,080千円); 2028年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円); 2027年度: 1,950千円 (直接経費: 1,500千円、間接経費: 450千円); 2026年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円); 2025年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
• キーワード: 金融リテラシー / 因果推論 / debtリテラシー / 学習指導要領改訂の効果検証

研究開始時の研究の概要

金融経済に関する知識が高いほど、貯蓄、投資、クレジット管理で適切な行動をとると言われる。しかし多変量解析で統計的有意性が確認されても疑似相関、逆の相関や偶然の相関の恐れは拭えない。教育政策の横断的変化に正確な評価を行うためには同一調査票で長期・継続的にデータを蓄積し、因果の関係を推定することが重要である。そこで本研究では、新学習指導要領への移行をトリートメントとするDID分析により、新学習指導要領解説で指摘された基本的な金融商品の特徴など金融知識・スキルの正答率は旧学習指導要領で学んだ世代に比べて有意に高いか、金融知識・スキルの正答率が高いほど適切な金融経済行動面をとっているか、確認する。