通いの場を健康情報が集まる・伝わるハブとして活用した介護予防・フレイル対策の構築

• 研究課題/領域番号: 25K14145
• 研究種目: 基盤研究(C)
• 配分区分: 基金
• 応募区分: 一般
• 審査区分: 小区分58080:高齢者看護学および地域看護学関連
• 研究機関: 大阪公立大学
• 研究代表者: 上村 一貴 大阪公立大学, 大学院リハビリテーション学研究科, 准教授 (50735404)
• 研究期間 (年度): 2025-04-01 – 2029-03-31
• 研究課題ステータス: 交付 (2025年度)
• 配分額: 4,550千円 (直接経費: 3,500千円、間接経費: 1,050千円); 2028年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円); 2027年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円); 2026年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円); 2025年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
• キーワード: 高齢者 / 地域づくり / ヘルスリテラシー / 身体活動 / 社会参加

研究開始時の研究の概要

健康情報を入手・活用する能力であるヘルスリテラシー(HL)は、高齢者のフレイル予防に寄与する。申請者は地域レベルのHLが高ければ、個人のHLが低い場合もフレイルが抑制されることから、周囲からの恩恵（例：情報の伝播による行動変容）が期待できることを示した。

個人への行動変容介入は持続性・範囲に限界があり、地域レベルでのHL向上は重要な視点だが、具体的方法は明らかでない。政府が推進する通いの場も、体操など個人への介入の域を出ず、情報交換を通じて周囲からの恩恵を受けやすい環境整備の視点がなかった。本課題では健康情報が集まるハブとしての通いの場の役割に注目し、その介護予防効果を明らかにする。