| 研究課題/領域番号 |
26245078
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| 研究種目 |
基盤研究(A)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
教育社会学
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| 研究機関 | 大阪大学 |
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研究代表者 |
志水 宏吉 大阪大学, 人間科学研究科, 教授 (40196514)
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| 研究分担者 |
前馬 優策 大阪大学, 人間科学研究科, 講師 (00632738)
知念 渉 神田外語大学, 外国語学部, 講師 (00741167)
山田 哲也 一橋大学, 大学院社会学研究科, 教授 (10375214)
林嵜 和彦 福岡教育大学, 教育学部, 准教授 (10410531)
垂見 裕子 武蔵大学, 社会学部, 教授 (10530769)
新谷 龍太朗 平安女学院大学短期大学部, その他部局等, 助教 (10783003)
川口 俊明 福岡教育大学, 教育学部, 准教授 (20551782)
藤井 宣彰 県立広島大学, 生命環境学部, 准教授 (20615603)
中村 瑛仁 大阪大学, 人間科学研究科, 助教 (30756028)
葛上 秀文 独立行政法人教職員支援機構(次世代教育推進センター調査企画課), 次世代教育推進センター, センター長(上席フェロー) (40304563)
若槻 健 関西大学, 文学部, 教授 (40421276)
濱谷 佳奈 大阪樟蔭女子大学, 児童教育学部, 准教授 (60613073)
シム チュン・キャット 昭和女子大学, 生活機構研究科, 准教授 (60721446)
石川 朝子 帝京大学, 理工学部, 講師 (60759877)
高田 一宏 大阪大学, 人間科学研究科, 教授 (80273564)
園山 大祐 大阪大学, 人間科学研究科, 教授 (80315308)
堀家 由妃代 佛教大学, 教育学部, 准教授 (80411833)
伊佐 夏実 (伊佐 夏美) 宝塚大学, 造形芸術学部, 講師 (80601038)
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| 研究期間 (年度) |
2014-04-01 – 2019-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2018年度)
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| 配分額 *注記 |
40,300千円 (直接経費: 31,000千円、間接経費: 9,300千円)
2018年度: 7,410千円 (直接経費: 5,700千円、間接経費: 1,710千円)
2017年度: 8,320千円 (直接経費: 6,400千円、間接経費: 1,920千円)
2016年度: 8,840千円 (直接経費: 6,800千円、間接経費: 2,040千円)
2015年度: 8,970千円 (直接経費: 6,900千円、間接経費: 2,070千円)
2014年度: 6,760千円 (直接経費: 5,200千円、間接経費: 1,560千円)
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| キーワード | 学力格差 / 国際比較 / 学力向上政策 / 家庭環境 / 教育政策 / 臨床社会学 / 教育戦略 / 家庭の教育戦略 / 臨床教育社会学 / 学力テスト |
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| 研究成果の概要 |
この5年間にわたる研究プロジェクトでは、現代の小・中学生の学力格差の実態把握とその改善に向けての方策の探究とを目的とし、学校班・家庭班・国際班・統計班の4チームに分かれて調査研究活動を続けてきた。その成果は、今年度中に明石書店から刊行される4巻本（それぞれのチームが1冊を担当）において包括的に公表される予定である。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究の意義は、この20年間ほどにわたって大きな教育課題の一つと見なされてきた「学力格差の縮小・克服」に向けての具体的・実践的な示唆を提示したことである。PISA・TIMMSといった国際学力調査の再分析、ヨーロッパ・東アジア計7カ国における事例調査、特定自治体の4つの学校における3年間の継続観察調査、および同自治体における家庭（13世帯）での参与観察調査といった研究活動を通じて、いくつもの新たな知見を提出できた。その具体的中身は、上記の4冊本で展開される。
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