研究課題/領域番号 |
26247079
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研究種目 |
基盤研究(A)
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配分区分 | 補助金 |
応募区分 | 一般 |
研究分野 |
気象・海洋物理・陸水学
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研究機関 | 東京大学 |
研究代表者 |
渡部 雅浩 東京大学, 大気海洋研究所, 教授 (70344497)
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研究分担者 |
望月 崇 国立研究開発法人海洋研究開発機構, 気候モデル高度化研究プロジェクトチーム, 主任研究員 (00450776)
塩竈 秀夫 国立研究開発法人国立環境研究所, 地球環境研究センター, 主任研究員 (30391113)
今田 由紀子 (金丸由紀子 / 今田 由紀子(金丸由紀子)) 気象庁気象研究所, 気候研究部, 主任研究官 (50582855)
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研究協力者 |
釜江 陽一
高橋 千陽
Jin Fei-Fei
林 未知也
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研究期間 (年度) |
2014-04-01 – 2018-03-31
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研究課題ステータス |
完了 (2018年度)
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配分額 *注記 |
41,080千円 (直接経費: 31,600千円、間接経費: 9,480千円)
2017年度: 10,400千円 (直接経費: 8,000千円、間接経費: 2,400千円)
2016年度: 10,400千円 (直接経費: 8,000千円、間接経費: 2,400千円)
2015年度: 9,620千円 (直接経費: 7,400千円、間接経費: 2,220千円)
2014年度: 10,660千円 (直接経費: 8,200千円、間接経費: 2,460千円)
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キーワード | 気候変動 / 異常天候 / 全球気候モデル / テレコネクション / エルニーニョ・南方振動 |
研究成果の概要 |
日本の夏の猛暑の増加メカニズムおよび、重要な背景要因である熱帯太平洋大気海洋系の長期変化の原因究明のため、全球気候モデルを用いた大規模な数値シミュレーションを実施した。例として2013年の猛暑を取り上げ、温暖化に伴う低緯度の海面水温上昇がその発生確率を増加させていたことを明らかにした。北半球全体でも猛暑の頻度は増加しており、第一の要因がCO2濃度上昇による陸上の昇温であることを解明した。また、近年の西部熱帯太平洋の海洋昇温や台風の発生頻度変化をもたらした貿易風の強化は、温暖化に加えてエアロゾルによる放射強制が原因であったことを発見した。4年間で、上記の成果を含む31本の研究論文を公表した。
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研究成果の学術的意義や社会的意義 |
異常天候と地球温暖化の関係は、日本の社会にとって今後ますます重要な課題となる。本研究で確立された要因分析やメカニズム解明の手法は、2018年夏の猛暑にも適用されて成果を挙げており、気象・気候研究コミュニティの社会に対するアカウンタビリティとして重要な意義をもつ。学術的には、異常天候にとって重要な熱帯太平洋の海面水温長期変化の要因究明を進めたことで、今後の全球的気候変化の予測と理解に貢献できた。本研究の成果は、2021年公開に向けて本格化しているIPCC第6次評価報告書にも盛り込まれる見込みである。
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