| 研究課題/領域番号 |
26281060
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 一部基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
環境政策・環境社会システム
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| 研究機関 | 小樽商科大学 |
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研究代表者 |
山本 充 小樽商科大学, 商学研究科, 教授 (30271737)
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| 研究分担者 |
吉田 謙太郎 長崎大学, 環境科学部, 教授 (30344097)
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| 連携研究者 |
林 岳 農林水産省農林水産政策研究所, 主任研究官 (60356300)
高橋 義文 九州大学, (連合)農学研究科(研究院), 准教授 (60392578)
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| 研究協力者 |
渡久地 朝央
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| 研究期間 (年度) |
2014-04-01 – 2017-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2016年度)
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| 配分額 *注記 |
15,600千円 (直接経費: 12,000千円、間接経費: 3,600千円)
2016年度: 4,680千円 (直接経費: 3,600千円、間接経費: 1,080千円)
2015年度: 5,330千円 (直接経費: 4,100千円、間接経費: 1,230千円)
2014年度: 5,590千円 (直接経費: 4,300千円、間接経費: 1,290千円)
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| キーワード | 環境情報 / 環境配慮行動 / 行動経済学 / 環境経済評価 / 生物多様性 / 解釈レベル理論 / 心理的距離 / 意識調査 / 生態系サービス / 経済評価 / 環境調和型農林水産 / 価値評価 / 環境認知 / ヒューリスティックス / 環境勘定 |
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| 研究成果の概要 |
環境配慮を促す情報に求められる要件としては、直感的に判断しても環境の状態を勘違いしない、分かりやすい簡易な表現を用いることが最重要である。そして、環境配慮行動が実践されるには、この要件を満たした上で、環境問題の解決の望ましさを判断できること、同時に自分自身の問題としてその対策行動を捉えられるような表現を用いた情報が有効であることが明らかとなった。また、このとき対策行動に関する社会からの期待や実行時の費用負担感が判断に強く影響していることも明らかとなった。
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