| 研究課題/領域番号 |
26282081
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 一部基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
社会システム工学・安全システム
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| 研究機関 | 東京工業大学 |
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研究代表者 |
猪原 健弘 東京工業大学, リベラルアーツ研究教育院, 教授 (80293075)
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| 研究協力者 |
LI Chengyue
HUANG Yuankan
鈴木 眞志
小野 正史
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| 研究期間 (年度) |
2014-04-01 – 2019-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2018年度)
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| 配分額 *注記 |
14,690千円 (直接経費: 11,300千円、間接経費: 3,390千円)
2017年度: 3,120千円 (直接経費: 2,400千円、間接経費: 720千円)
2016年度: 3,250千円 (直接経費: 2,500千円、間接経費: 750千円)
2015年度: 3,250千円 (直接経費: 2,500千円、間接経費: 750千円)
2014年度: 5,070千円 (直接経費: 3,900千円、間接経費: 1,170千円)
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| キーワード | 社会システム / コンフリクト解決 / 状態遷移時間 |
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| 研究成果の概要 |
コンフリクトの状態の遷移時間を考慮したコンフリクト分析方法である状態遷移分析について、意思決定主体の阻止行動および回避行動それぞれに基づく2種類の方法を新たに開発し、それと従来の各種分析方法との統合を行った。また、統合された分析方法を計算プログラムとして実装し、専用のWebサイト（http://www.shs.ens.titech.ac.jp/~inohara/GMCR/）において広く公表した。計算プログラムを用いることで、例えば、社会的に効率的な結果の達成に対しては利他的行動の方が提携形成よりも強い効果があるなど、コンフリクト解決についての新たな知見が得られたことも重要な研究成果である。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究成果の学術的意義は、コンフリクトの新たな分析方法である「遷移時間分析」の方法を新規に開発した点にある。また、「遷移時間分析」が既存の諸分析方法である、合理性分析、提携分析、態度分析、効率性分析、安定性分析などと統合されたことで、現実のコンフリクトをより多様な側面から分析することが可能になった。また、統合された分析方法を計算機プログラムとして実装し広く公表した点も本研究成果の特徴である。コンフリクトを簡単に分析することができる計算機プログラムが用意されたことで、現実社会の多様なコンフリクトを容易に分析できるようになったことは社会的意義が大きい。
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