| 研究課題/領域番号 |
26284030
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 一部基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
芸術一般
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| 研究機関 | 東京大学 |
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研究代表者 |
小林 真理 東京大学, 大学院人文社会系研究科(文学部), 教授 (40257176)
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| 研究分担者 |
友岡 邦之 高崎経済大学, 地域政策学部, 教授 (10363780)
藤野 一夫 神戸大学, 国際文化学研究科, 教授 (20219033)
阪本 崇 京都橘大学, 現代ビジネス学部, 教授 (20340458)
曽田 修司 跡見学園女子大学, マネジメント学部, 教授 (90348160)
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| 研究期間 (年度) |
2014-04-01 – 2018-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2017年度)
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| 配分額 *注記 |
14,690千円 (直接経費: 11,300千円、間接経費: 3,390千円)
2017年度: 2,730千円 (直接経費: 2,100千円、間接経費: 630千円)
2016年度: 3,380千円 (直接経費: 2,600千円、間接経費: 780千円)
2015年度: 3,770千円 (直接経費: 2,900千円、間接経費: 870千円)
2014年度: 4,810千円 (直接経費: 3,700千円、間接経費: 1,110千円)
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| キーワード | 文化政策 / 文化経営 / 地域文化政策 / 公共政策 / 芸術政策 / 新しい公共 / 文化行政 / 公共性 / ＮＰＯ / 指定管理者制度 / 公立文化施設 / 自治体文化行政 / NPO / 財団 |
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| 研究成果の概要 |
「新しい公共」の担い手の地域文化組織は、全国各地で広がりをみせているが、その組織の形態や属性は多様である。これらの組織が活躍していく方法等をネットワーク化する必要性が出てきている。これまで文化政策の中心的な担い手であった文化財団は、文化施設のスペシャリストではあるが、地域文化の今の動きに対しては特に専門的なノウハウを持っているわけではない。その中で、財団のあり方が改めて検討される必要性が急務である。行政は、文化を手段的観点から振興する傾向があり、地域文化の振興の担い手たちとの認識に乖離があることがわかった。
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