研究課題/領域番号 |
26285050
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研究種目 |
基盤研究(B)
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配分区分 | 一部基金 |
応募区分 | 一般 |
研究分野 |
経済統計
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研究機関 | 名古屋大学 |
研究代表者 |
根本 二郎 名古屋大学, アジア共創教育研究機構(経済), 教授 (20180705)
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研究分担者 |
中野 牧子 名古屋大学, 環境学研究科, 准教授 (00379504)
SHIN KONGJOO 九州大学, 工学研究院, 特任講師 (30757232)
後藤 美香 東京工業大学, 環境・社会理工学院, 教授 (50371208)
馬奈木 俊介 東北大学, 環境科学研究科, 准教授 (70372456)
堀江 進也 東北大学, 環境科学研究科, 助手 (50633468)
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研究期間 (年度) |
2014-04-01 – 2018-03-31
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研究課題ステータス |
完了 (2017年度)
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配分額 *注記 |
17,680千円 (直接経費: 13,600千円、間接経費: 4,080千円)
2016年度: 5,460千円 (直接経費: 4,200千円、間接経費: 1,260千円)
2015年度: 5,460千円 (直接経費: 4,200千円、間接経費: 1,260千円)
2014年度: 6,760千円 (直接経費: 5,200千円、間接経費: 1,560千円)
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キーワード | 生産性指数 / 財務効率 / 環境効率 / データ包絡分析 / 確率フロンティア分析 / 電力業 / 規制緩和 / DEA / SFA / 生産性分析 / 効率性分析 / 確率的フロンティア / 指向性距離関数 |
研究成果の概要 |
わが国の9電気事業者について環境負荷を含むパネルデータを新たに作成し、財務効率と環境効率の双方を考慮したHicks-Moorsteen-Bjurek(HMB)型生産性指数を距離関数モデルによって計測した。HMB生産性指数の要因分解を行い、主たる生産性の決定因は規模要因と効率性要因であること、技術進歩要因は特に規制緩和の進展とともに生産性を上昇させる効果が観察されること、環境負荷要因は定量的には非常に小さいが生産性を上昇させる要因となっていることが明らかとなった。他に、生産性決定要因の一つである効率性要因に注目し、財務要因および環境要因と効率性の関係などを分析した。
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