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CBTコンピューターゲームSPARXの思春期うつ予防効果とその脳機能メカニズム

研究課題

研究課題/領域番号 26285159
研究種目

基盤研究(B)

配分区分一部基金
応募区分一般
研究分野 臨床心理学
研究機関国立研究開発法人国立精神・神経医療研究センター

研究代表者

渡辺 範雄  国立研究開発法人国立精神・神経医療研究センター, トランスレーショナル・メディカルセンター, 室長 (20464563)

研究分担者 山田 敦朗  名古屋市立大学, 大学院医学研究科, 助教 (10315880)
下寺 信次  高知大学, 教育研究部医療学系臨床医学部門, 准教授 (20315005)
齋藤 大輔  福井大学, 子どものこころの発達研究センター, 特命准教授 (30390701)
八ツ賀 千穂  独立行政法人国立病院機構肥前精神医療センター(臨床研究部), 臨床研究部, 医師(非常勤) (80368919)
研究期間 (年度) 2014-04-01 – 2018-03-31
研究課題ステータス 採択後辞退 (2016年度)
配分額 *注記
11,180千円 (直接経費: 8,600千円、間接経費: 2,580千円)
2015年度: 6,630千円 (直接経費: 5,100千円、間接経費: 1,530千円)
2014年度: 4,550千円 (直接経費: 3,500千円、間接経費: 1,050千円)
キーワード心理療法 / 思春期 / うつ病 / 無作為割付対照試験 / 国際情報交換 / ニュージーランド / 認知行動療法
研究実績の概要

ニュージーランドで開発された、児童・思春期うつ病に対する精神療法コンピュータープログラムSPARXを日本語化し、平成28年3月までに単施設パイロット研究を進めながら、大規模臨床試験のための研究フィールドを富山・愛知・高知・佐賀の国内4地域で確立し、データ管理システムを開発し、平成28年4月からうつ・不安の予防研究として多施設クラスター無作為割付試験を実施する計画であった。
本年度までに、SPARXのスクリプトの翻訳・逆翻訳による日本語化や、本領域に関する情報収集による必要とされる追加治療要素の抽出を行った。しかしながら、実際の日本語版SPARXの作成、つまり画面表示・セリフの日本語化や音声の日本語吹き替え、また日本風キャラクターへの変更・開発を平成27年8月までに行う予定であったが、ニュージーランド側の研究協力者作業遅延のため、平成28年1月になっても終了しなかった。
また、平成27年8月にNZ側が本研究者らへの説明なしに日本語版ソフトの商業利用契約を日本の民間企業と結んでしまった。数カ月にわたって交渉したが契約は覆らず、本研究結果がどのようなものであれ今後企業がプログラムの利用範囲を規定することが確定的となった。
ニュージーランドの協力研究者の問題により、SPARXの開発も進まず、研究結果の有効活用の道もほぼ断たれたため、平成28年1月大変残念ではあるが廃止決定に至った。

現在までの達成度 (段落)

27年度が最終年度であるため、記入しない。

今後の研究の推進方策

27年度が最終年度であるため、記入しない。

次年度使用額の使用計画

27年度が最終年度であるため、記入しない。

報告書

(2件)
  • 2015 実績報告書
  • 2014 実績報告書
  • 研究成果

    (9件)

すべて 2016 2015 2014

すべて 雑誌論文 (3件) (うち査読あり 3件、 オープンアクセス 1件) 学会発表 (6件) (うち国際学会 1件、 招待講演 1件)

  • [雑誌論文] Long-term poor rapport, lack of spontaneity and passive social withdrawal related to acute post-infectious encephalitis: a case report2016

    • 著者名/発表者名
      Yamada A, Miyachi N, Miura T, Suzuki M, Watanabe N and Akechi T
    • 雑誌名

      SpringerPlus

      巻: 1 号: 1 ページ: 1-7

    • DOI

      10.1186/s40064-016-1994-y

    • 関連する報告書
      2015 実績報告書
    • 査読あり
  • [雑誌論文] Reduced visual cortex gray matter volume in children and adolescents with reactive attachment disorder.2015

    • 著者名/発表者名
      Shimada K, Takiguchi S, Mizushima S, Fujisawa TX, Saito DN, Kosaka H, Okazawa H, Tomoda A.
    • 雑誌名

      Neuroimage-Clinical

      巻: 9 ページ: 13-19

    • DOI

      10.1016/j.nicl.2015.07.001

    • 関連する報告書
      2015 実績報告書
    • 査読あり / オープンアクセス
  • [雑誌論文] 精神疾患に対するコンピュータ・インターネット精神療法:定性的レビュー2014

    • 著者名/発表者名
      竹島望 、渡辺範雄
    • 雑誌名

      総合病院精神医学:Jpn J Gen Hosp Psychiatry

      巻: 26 ページ: 245-254

    • NAID

      130006022846

    • 関連する報告書
      2014 実績報告書
    • 査読あり
  • [学会発表] 簡易視線追跡装置「GazeFinderR」の思春期・青年期男性における妥当性検証2015

    • 著者名/発表者名
      藤岡 徹、岡本 悠子、升谷 泰裕、石飛 信、浅野 みずき、齋藤 大輔、 丁 ミンヨン、松村 由紀子、藤澤 隆史、小泉 径子、鈴木 勝昭、土屋 賢治、森 則夫、片山 泰一、棟居 俊夫、友田 明美、小坂 浩隆
    • 学会等名
      第56回日本児童青年精神医学会総会
    • 発表場所
      パシフィコ横浜
    • 年月日
      2015-09-29
    • 関連する報告書
      2015 実績報告書
  • [学会発表] 名古屋市の公立中学校における精神科学校医の実際2015

    • 著者名/発表者名
      古橋 功一、野邑 健二、鈴木 真佐子、山田 敦朗
    • 学会等名
      第56回日本児童青年精神医学会総会
    • 発表場所
      パシフィコ横浜
    • 年月日
      2015-09-29
    • 関連する報告書
      2015 実績報告書
  • [学会発表] 不登校児の親における家族心理教育による気分プロファイルの改善効果2015

    • 著者名/発表者名
      山田敦朗、鈴木真佐子、竹内浩
    • 学会等名
      第56回日本児童青年精神医学会総会
    • 発表場所
      パシフィコ横浜
    • 年月日
      2015-09-29
    • 関連する報告書
      2015 実績報告書
  • [学会発表] 精神療法のエビデンス・オーバービュー2015

    • 著者名/発表者名
      渡辺 範雄
    • 学会等名
      第12回日本うつ病学会総会・第15回日本認知療法学会
    • 発表場所
      東京 京王プラザホテル
    • 年月日
      2015-07-17
    • 関連する報告書
      2015 実績報告書
    • 招待講演
  • [学会発表] Shared right inferior fronto-parietal substrates for corporeal awareness and self-identification2015

    • 著者名/発表者名
      Morita T, Saito DN, Ban M, Shimada K, Okamoto Y, Kosaka H, Okazawa H, Asada M, Naito E
    • 学会等名
      21st Annual Meeting Of The Organization For Human Brain Mapping
    • 発表場所
      Hawaii Convention Center
    • 年月日
      2015-06-14
    • 関連する報告書
      2015 実績報告書
    • 国際学会
  • [学会発表] 発達障害の先端的研究-子どものこころのセンターの取り組み2015

    • 著者名/発表者名
      齋藤 大輔、鈴木 勝昭、菊知 充、下野 九理子、中里 道子、谷池 雅子、友田 明美
    • 学会等名
      第57回日本小児神経学会学術集会
    • 発表場所
      帝国ホテル 大阪
    • 年月日
      2015-05-28
    • 関連する報告書
      2015 実績報告書

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公開日: 2014-04-04   更新日: 2017-01-06  

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