| 研究課題/領域番号 |
26304045
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 一部基金 |
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| 応募区分 | 海外学術 |
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| 研究分野 |
環境農学(含ランドスケープ科学)
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| 研究機関 | 京都大学 |
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研究代表者 |
真常 仁志 京都大学, 地球環境学堂, 准教授 (70359826)
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| 研究分担者 |
手代木 功基 摂南大学, 外国語学部, 講師 (10635080)
石川 裕彦 京都大学, 防災研究所, 教授 (60263159)
内田 諭 国立研究開発法人国際農林水産業研究センター, 企画連携部, 再雇用職員 (60425535)
佐々木 夕子 総合地球環境学研究所, 研究部, プロジェクト研究員 (30635074)
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| 研究期間 (年度) |
2014-04-01 – 2019-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2018年度)
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| 配分額 *注記 |
15,600千円 (直接経費: 12,000千円、間接経費: 3,600千円)
2017年度: 2,470千円 (直接経費: 1,900千円、間接経費: 570千円)
2016年度: 3,900千円 (直接経費: 3,000千円、間接経費: 900千円)
2015年度: 4,550千円 (直接経費: 3,500千円、間接経費: 1,050千円)
2014年度: 4,680千円 (直接経費: 3,600千円、間接経費: 1,080千円)
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| キーワード | 砂漠化 / ナミビア / モンゴル / 土壌有機物 / 環境保全 / 樹木利用 / 砂質土壌 |
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| 研究成果の概要 |
ナミビア北部において圃場試験を実施し、トウジンビエの収量は耕作2年目から有意に減少し、施肥はその影響を緩和できないことがわかった。住民による樹木利用の実態調査から、樹木利用の促進は、砂漠化防止と生計向上の両方を達成しうると考えられた。モンゴルの国立公園内の住民による環境利用に関する調査から、今後の砂漠化防止には、国立公園の管理主体である当局と住民間の信頼関係の醸成が不可欠であることが指摘できた。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
ナミビアでの結果から、住民の粗放な土地利用が砂漠化を進行させる実態が明らかとなった。モンゴルでは逆に、これまで粗放に管理されてきた湖周辺の放牧地が、観光資源として脚光を浴び、急激に土地利用圧が高まり、住民は生業の変更を迫られていた。住民がその土地の生態系や資源を守る意義をどのように見出すのかということが、砂漠化防止には決定的に重要であるということであろう。そのためには、砂漠化防止が結果として住民のよりよい生につながるということを、住民の価値観に基づいて具体的に丁寧に提示することが求められ、ナミビアでは樹木利用を、モンゴルでは、ICT活用を例示することができた。
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