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マルチメソッドによる孤食・共食が不適切な食品選択に及ぼす影響の解明

研究課題

研究課題/領域番号 26350175
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
研究分野 食生活学
研究機関岩手医科大学 (2016-2018)
国立研究開発法人医薬基盤・健康・栄養研究所 (2015)
独立行政法人国立健康・栄養研究所 (2014)

研究代表者

坪田 恵 (宇津木恵 / 坪田 恵(宇津木恵))  岩手医科大学, 医学部, 講師 (20419998)

研究期間 (年度) 2014-04-01 – 2019-03-31
研究課題ステータス 完了 (2018年度)
配分額 *注記
4,550千円 (直接経費: 3,500千円、間接経費: 1,050千円)
2017年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2016年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2015年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2014年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
キーワード食行動 / 食品選択 / 喫食環境 / 孤食 / 居住形態 / 人間関係 / 共食 / 弧食 / 食物選択
研究成果の概要

多くの研究から、独り暮らしや一人食べなど喫食環境が、不健康な摂食行動および健康不良につながることが報告されている。地域在住高齢者ならびに大学生における、様々な喫食環境における社会文化的背景と食事摂取状況を明らかにする事を目的に研究を行った。その結果(1)学生では、一人暮らし、高収入、奨学金受給者、高い/低いBMI、食事管理意識、他人への恐怖が、孤食行動と関連した。他方高齢者では配偶者のいる高齢者と比較し(2)一人暮らし、そして配偶者のいない家族と同居している高齢男性(3)配偶者のいない家族と同居している高齢女性に於いて、野菜、果物およびタンパク質関連食品の摂取不足が認められた。

研究成果の学術的意義や社会的意義

本研究から、成人期以降の様々な喫食環境による社会文化的背景、ならびに食事摂取状況が明らかになった。高齢者の食事には居住形態が大きく寄与しているが、食に対する知識や調理技術の向上が健康的な食事の促進につながると考えられる。他方、大学生に於いては、健康意識や収入も喫食の方法に大きく寄与してきており、孤食が必ずしも不健康な食事とはなってはいないことが考えられた。今回の知見は、今後、行政が学校が行う、健康教育や食事や料理の実践を進める上で、ガイドライン等のより効果的な開発を行う際のエビデンスとして利用されることが期待される。

報告書

(6件)
  • 2018 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2017 実施状況報告書
  • 2016 実施状況報告書
  • 2015 実施状況報告書
  • 2014 実施状況報告書
  • 研究成果

    (2件)

すべて 2015 2014

すべて 雑誌論文 (1件) (うち査読あり 1件、 オープンアクセス 1件、 謝辞記載あり 1件) 学会発表 (1件)

  • [雑誌論文] Living situations associated with poor dietary intake among healthy japanese elderly: The ohasama study2015

    • 著者名/発表者名
      Tsubota-Utsugi M, Kikuya M, Satoh M, Inoue R, Hosaka M, Metoki H, Hirose T, Asayama K, Imai Y, Ohkubo T.
    • 雑誌名

      THE JOURNAL OF NUTRITION, HEALTH & AGING

      巻: 19 号: 4 ページ: 375

    • DOI

      10.1007/s12603-015-0456-5

    • 関連する報告書
      2015 実施状況報告書
    • 査読あり / オープンアクセス / 謝辞記載あり
  • [学会発表] Difference in living forms associated with poor dietary intake among Japanese elderly2014

    • 著者名/発表者名
      Megumi Tsubota-Utsugi
    • 学会等名
      International Congress of Behavioral Medicine
    • 発表場所
      Groningen, Netherlands
    • 年月日
      2014-08-21
    • 関連する報告書
      2014 実施状況報告書

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公開日: 2014-04-04   更新日: 2020-03-30  

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