| 研究課題/領域番号 |
26350237
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
科学教育
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| 研究機関 | 九州大学 |
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研究代表者 |
高田 仁 九州大学, 経済学研究院, 教授 (70363314)
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| 研究分担者 |
加藤 浩介 大阪大学, 産学連携本部, 講師 (90444504)
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| 研究協力者 |
松橋 俊彦 大阪大学, 産学連携本部, 産学連携教授 (60543923)
中川 功一 大阪大学, 経済学研究科, 准教授 (40510409)
松行 輝昌 大阪大学, 全学教育推進機構, 准教授 (90511303)
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| 研究期間 (年度) |
2014-04-01 – 2017-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2016年度)
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| 配分額 *注記 |
4,810千円 (直接経費: 3,700千円、間接経費: 1,110千円)
2016年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2015年度: 2,210千円 (直接経費: 1,700千円、間接経費: 510千円)
2014年度: 1,950千円 (直接経費: 1,500千円、間接経費: 450千円)
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| キーワード | 科学技術の商業化 / 産学連携 / イノベーション / 教育効果の測定 / アントレプレナーシップ / エフェクチュエーション / エコシステム |
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| 研究成果の概要 |
科学技術商業化の類型として、実践的教育プログラムの有効性に着目する『教育モデル』を確立するために、その教育効果と商業化促進効果、満たすべき要件等を明らかにすることを試みた。その結果、プログラムをきっかけにステークホルダーへの働きかけと共感の獲得が商業化プロセスの前進に有効である可能性を見出した。また、プログラム受講者の教育効果を分析した結果、異なるバックグラウンドの受講者が受講を通じて活発な知識交換を行うことを明らかにした。
以上から、科学技術商業化の『教育モデル』の概念化を試みたところ、Galison(1997)の提唱する「トレーディング・ゾーン」を援用して説明できる可能性を見出した。
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