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科学技術分野における教育・学習貢献型CSR活動のコミュニティ関与の研究

研究課題

研究課題/領域番号 26350241
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
研究分野 科学教育
研究機関公立はこだて未来大学

研究代表者

田柳 恵美子  公立はこだて未来大学, 社会連携センター, 教授 (30522114)

研究期間 (年度) 2014-04-01 – 2017-03-31
研究課題ステータス 完了 (2016年度)
配分額 *注記
3,510千円 (直接経費: 2,700千円、間接経費: 810千円)
2016年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2015年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2014年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
キーワード科学技術教育 / CSR(企業の社会的責任) / 科学コミュニケーション / 科学技術とCSR(企業の社会的責任) / コーポレートサイエンスコミュニケーション / 科学技術広報 / プロフェッショナル組織
研究成果の概要

地域社会における科学教育の学校教育以外の担い手として近年注目されているのが,科学館や教育研究機関の専門家らが主導する科学コミュニケーションであるが,もう1つ見逃せないのが,企業の社会的責任(CSR)活動(工場見学や出前講義等の市民向けプログラム,従業員参加等)である.本研究では前者の文脈における後者のCSR活動の可能性と重要性に着目し,①製造業を中心に科学技術分野での地域社会貢献型CSR活動が広がりを見せていること,②研究開発をめぐる社会的責任や科学技術広報などの歴史的経緯から,地域社会のミクロなステークホルダーを見据えた活動への展開が見られることを,事例研究から明らかにした.

報告書

(4件)
  • 2016 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2015 実施状況報告書
  • 2014 実施状況報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて 2016 2015

すべて 学会発表 (4件) (うち国際学会 2件)

  • [学会発表] From science PR to corporate science communication - Within the CSR context of Japanese manufactures -2016

    • 著者名/発表者名
      Emiko Tayanagi
    • 学会等名
      15th Annual STS Conference Graz 2016
    • 発表場所
      グラーツ(オーストリア)
    • 年月日
      2016-05-09
    • 関連する報告書
      2015 実施状況報告書
    • 国際学会
  • [学会発表] From science PR to corporate science communication - Within the CSR context of Japanese manufactures -2016

    • 著者名/発表者名
      Emiko Tayanagi
    • 学会等名
      PCST(Public Communication of Science and Technology) 2016
    • 発表場所
      イスタンブール(トルコ)
    • 年月日
      2016-04-26
    • 関連する報告書
      2015 実施状況報告書
    • 国際学会
  • [学会発表] 科学技術分野におけるCSR理念型の探究―4領域モデルへのマッピングを通して―2015

    • 著者名/発表者名
      田柳恵美子
    • 学会等名
      科学技術社会論学会 2015年度年次研究大会, 予稿集, 2015-11
    • 発表場所
      東北大学(宮城県仙台市)
    • 年月日
      2015-11-22
    • 関連する報告書
      2015 実施状況報告書
  • [学会発表] 科学技術分野におけるCSR理念型の探究―マルチステークホルダー志向CCの類型化を通して―2015

    • 著者名/発表者名
      田柳恵美子
    • 学会等名
      日本広報学会第21回研究発表全国大会予稿集,2015-9
    • 発表場所
      東京大学福武ホール(東京都)
    • 年月日
      2015-09-11
    • 関連する報告書
      2015 実施状況報告書

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公開日: 2014-04-04   更新日: 2018-03-22  

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