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音カメラを用いた発声トレーニングの実用化モデルの開発とNIRSによる検証

研究課題

研究課題/領域番号 26350316
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
研究分野 教育工学
研究機関信州大学

研究代表者

中山 裕一郎  信州大学, 教育学部, 名誉教授 (80155895)

研究分担者 田島 達也  信州大学, 学術研究院教育学系, 准教授 (00377615)
齊藤 忠彦  信州大学, 学術研究院教育学系, 教授 (10313818)
研究期間 (年度) 2014-04-01 – 2017-03-31
研究課題ステータス 完了 (2016年度)
配分額 *注記
4,550千円 (直接経費: 3,500千円、間接経費: 1,050千円)
2016年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2015年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2014年度: 1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
キーワード音カメラ / 音楽教育 / 発声 / 発声指導 / 音楽科教育
研究成果の概要

本研究では,音カメラを用いて声の視覚化を試みた。声は,口や胸部を中心に放射しており,正面のみならず,側面や背面からも放射している状況を視覚的にとらえることができた。声楽熟達者の声は,初学者と比べて,胸部を中心とした声の放射範囲が広くなり,倍音成分を多く含むことを明らかにした。二人で同じ音の高さの声を出し,二人のピッチが合っている状態のときには,二人の間の空間に,音がつながって見える現象を捉えることができた。なお,音カメラは,現段階では高額な装置で,一般に普及していないことから,実際の指導場面におけるNIRSによる検証は研究途上にある。

報告書

(4件)
  • 2016 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2015 実施状況報告書
  • 2014 実施状況報告書
  • 研究成果

    (6件)

すべて 2016 2015 2014

すべて 雑誌論文 (1件) 学会発表 (5件)

  • [雑誌論文] 音源探査装置(音カメラ)を用いた音楽教育における発声の可視化に関する基礎的検討2014

    • 著者名/発表者名
      財満健史,大脇雅直,齊藤忠彦
    • 雑誌名

      熊谷組技術研究報告

      巻: 73 ページ: 13-22

    • 関連する報告書
      2014 実施状況報告書
  • [学会発表] 二人で声が合うという状態を視る2016

    • 著者名/発表者名
      齊藤忠彦,田島達也
    • 学会等名
      日本音楽教育学会
    • 発表場所
      横浜国立大学
    • 年月日
      2016-10-08
    • 関連する報告書
      2016 実績報告書
  • [学会発表] 母音発声時の声の大きさの違いに関わる比較事例2016

    • 著者名/発表者名
      齊藤忠彦,財満健史,大脇雅直
    • 学会等名
      日本音響学会
    • 発表場所
      富山大学
    • 年月日
      2016-09-14
    • 関連する報告書
      2016 実績報告書
  • [学会発表] 複数名が同時に発声した場合におけ比較事例 -音楽教育における声の視覚化に関する基礎的検討 その4-2015

    • 著者名/発表者名
      齊藤忠彦,財満健史,大脇雅直
    • 学会等名
      日本音響学会
    • 発表場所
      会津大学
    • 年月日
      2015-09-16
    • 関連する報告書
      2015 実施状況報告書
  • [学会発表] 発声時の声は体のどこの部位から放射しているのか2014

    • 著者名/発表者名
      齊藤忠彦,田島達也
    • 学会等名
      日本音楽教育学会
    • 発表場所
      聖心女子大学
    • 年月日
      2014-10-25 – 2014-10-26
    • 関連する報告書
      2014 実施状況報告書
  • [学会発表] 母音や発声方法の違いに着目した発声の比較事例2014

    • 著者名/発表者名
      齊藤忠彦,財満健史,大脇雅直
    • 学会等名
      日本音響学会
    • 発表場所
      札幌学園大学豊平キャンパス
    • 年月日
      2014-09-03 – 2014-09-05
    • 関連する報告書
      2014 実施状況報告書

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公開日: 2014-04-04   更新日: 2018-03-22  

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