研究課題/領域番号 |
26350360
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
研究分野 |
科学社会学・科学技術史
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研究機関 | 東京工業大学 |
研究代表者 |
栗原 岳史 東京工業大学, リベラルアーツ研究教育院, 研究員 (50622544)
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研究期間 (年度) |
2014-04-01 – 2019-03-31
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研究課題ステータス |
完了 (2018年度)
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配分額 *注記 |
4,940千円 (直接経費: 3,800千円、間接経費: 1,140千円)
2018年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2017年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2016年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2015年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2014年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
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キーワード | 原子力 / 日米関係 / 科学者運動 / 日米科学協力 / 冷戦期の科学史 / 外交政策と科学 / 米陸軍研究局 / 日米関係史 / 米軍資金問題 / 科学の歴史 / 科学政策の歴史 / 外交政策の歴史 / 日米関係の歴史 / 科学者運動の歴史 / 原子力開発の歴史 / 冷戦の歴史 / 科学者 / 米対日外交政策 / 科学史 / 米国 / 科学技術史 / 原子力開発史 |
研究成果の概要 |
本研究の目的は,1950-1960年代における米国から日本への原子力技術の導入の歴史に関して,公開された米国の公文書史料にもとづいて,その社会的背景について明らかにするものである.本研究が明らかにしたことは,米政府が日米間の共同研究や科学者の交流を推進することで,当時の日本で盛んにおこなわれていた米国の核政策や外交政策に批判的な科学者たちの社会的運動に対抗して,科学分野における日米間の友好関係を促進させようとしていたことである.本研究は,日本への原子力技術の導入もそのような米国の外交政策の一部として行われていた可能性を指摘することができた.
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研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究は,第二次世界大戦後の冷戦期において,科学研究活動の振興が米国の外交政策の一つとしての役割を果たしており,その一環として,日本における科学研究活動も米国は重視していたことを実証的に明らかにすることができた.近年,冷戦期の科学史の呼ばれることもある,20世紀後半の冷戦期において科学や科学者が多様な役割を果たしてきたことについての歴史研究が,欧米を中心に盛んにおこなわれている.本研究は,日本における冷戦期の科学史の研究の一つとして,意義を持つものである.
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