| 研究課題/領域番号 |
26360069
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
観光学
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| 研究機関 | 琉球大学 |
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研究代表者 |
大島 順子 琉球大学, 観光産業科学部, 准教授 (40423735)
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| 研究協力者 |
久高 将和
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| 研究期間 (年度) |
2014-04-01 – 2018-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2017年度)
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| 配分額 *注記 |
4,680千円 (直接経費: 3,600千円、間接経費: 1,080千円)
2016年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2015年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2014年度: 1,950千円 (直接経費: 1,500千円、間接経費: 450千円)
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| キーワード | 沖縄島北部（やんばる） / 世界自然遺産登録 / 地域における環境教育 / 自然資源の保全と活用の核となる法規制の理解 / 自治体職員に必要な研修 / 当事者意識の向上 / 地域研究 / 住民参加型実践研究 / 自然資源の保全と活用 / 環境教育 / 沖縄島北部やんばる / 成人の社会的学習 / 世界自然遺産 / 自治体行政職員 / 林業者 / 人材育成 / アクション・リサーチ / 自然環境資源の保全と活用 / アクションリサーチ / ワイルドライフ・ツーリズム |
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| 研究成果の概要 |
本研究は、世界自然遺産登録候補地の「奄美・琉球」の構成エリアの一領域である沖縄島北部（やんばる）を対象に、観光資源となる自然環境の保全や適正利用の仕組みをつくるために当事者（自治体および地域住民）に必要な学習要素の検証を、研修の企画および運営を通して行われた。自治体職員を対象とした研修では、地域資源の保全と利用に関わる法規制の正しい理解が不可欠であり、そこから当事者意識の向上と取り組むべき課題が明確になっていくことが有効となる。人材育成モデルの開発という観点では、当該地域で施業を行う強味を活かした内容を素材とした林業者の見える化した意識改革が不可欠であることも立証された。
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