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18世紀ドイツ啓蒙におけるカント歴史哲学の知識社会学的研究

研究課題

研究課題/領域番号 26370082
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
研究分野 思想史
研究機関下関市立大学

研究代表者

西田 雅弘  下関市立大学, 経済学部, 教授 (10218167)

研究期間 (年度) 2014-04-01 – 2018-03-31
研究課題ステータス 完了 (2017年度)
配分額 *注記
1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2016年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
2015年度: 260千円 (直接経費: 200千円、間接経費: 60千円)
2014年度: 260千円 (直接経費: 200千円、間接経費: 60千円)
キーワードカント / 世界市民主義 / ドイツ啓蒙 / 知識社会学 / カント倫理学 / カント歴史哲学 / カント教育学 / カント市民社会論 / 宗教論出版 / M.シェーラー / 市民社会 / 道徳性 / 幸福 / ベルリン月報 / ベルリン水曜会
研究成果の概要

(1)カントと思想的な親密性のある「ベルリン水曜会」の啓蒙論議を手掛かりにして、「啓蒙の時代」における道徳性優位の社会的エートスを抽出した。
(2)カントの歴史哲学は「開化Kultivieren」「市民化Zivilisieren」「道徳化Moralisieren」という重層的構造をそなえている。とりわけ「市民化」に対して「道徳化」が優位に置かれるところに、「啓蒙の時代」の道徳性優位のエートスが顕在化している。
(3)法的な市民的体制としての諸国家は「連合」を目指しつつ、同時に人類は全体として道徳的な「世界市民社会」を目指す。この道徳的な世界市民主義の原理が「定言的命法」にほかならない。

報告書

(5件)
  • 2017 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2016 実施状況報告書
  • 2015 実施状況報告書
  • 2014 実施状況報告書
  • 研究成果

    (6件)

すべて 2017 2016 2015

すべて 雑誌論文 (3件) 学会発表 (3件)

  • [雑誌論文] カントの教育概念―歴史哲学の視角から―2017

    • 著者名/発表者名
      西田雅弘
    • 雑誌名

      下関市立大学論集

      巻: 60(3) ページ: 143-152

    • 関連する報告書
      2016 実施状況報告書
  • [雑誌論文] カント晩年の筆禍事件―カント実践哲学の知識社会学的研究の手がかりとして―2016

    • 著者名/発表者名
      西田雅弘
    • 雑誌名

      下関市立大学論集

      巻: 59(3) ページ: 103-115

    • NAID

      120006684782

    • 関連する報告書
      2015 実施状況報告書
  • [雑誌論文] カント世界市民主義研究のための序論―「欲望の体系」と「幸福であるに値すること」―2015

    • 著者名/発表者名
      西田雅弘
    • 雑誌名

      下関市立大学論集

      巻: 59(1) ページ: 75-91

    • NAID

      120006684769

    • 関連する報告書
      2015 実施状況報告書
  • [学会発表] カントの教育概念―歴史哲学の視角から―2016

    • 著者名/発表者名
      西田雅弘
    • 学会等名
      日本カント協会
    • 発表場所
      福島大学
    • 年月日
      2016-11-12
    • 関連する報告書
      2016 実施状況報告書
  • [学会発表] カント晩年の筆禍事件―カント実践哲学の知識社会学的アプローチの手がかりとして―2016

    • 著者名/発表者名
      西田雅弘
    • 学会等名
      広島哲学会
    • 発表場所
      広島大学文学部
    • 年月日
      2016-11-05
    • 関連する報告書
      2016 実施状況報告書
  • [学会発表] 「幸福追求」と「幸福であるに値すること」2015

    • 著者名/発表者名
      西田雅弘
    • 学会等名
      日本カント協会
    • 発表場所
      清泉女子大学(東京都品川区)
    • 年月日
      2015-11-14
    • 関連する報告書
      2015 実施状況報告書

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公開日: 2014-04-04   更新日: 2019-03-29  

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