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戦後初期における在日朝鮮人の言語とその継承に関する基礎的研究

研究課題

研究課題/領域番号 26370487
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
研究分野 言語学
研究機関愛媛大学

研究代表者

池 貞姫  愛媛大学, 法文学部, 教授 (60294782)

研究分担者 趙 義成  東京外国語大学, 大学院総合国際学研究院, 准教授 (20343725)
伊藤 英人  東京外国語大学, 大学院総合国際学研究院, 准教授 (80251560)
研究協力者 伊藤 英人  明治大学, 非常勤講師
牧瀬 暁子  現代語学塾, 講師
高橋 梓  東京外国語大学, 大学院総合国際学研究科
研究期間 (年度) 2014-04-01 – 2017-03-31
研究課題ステータス 完了 (2016年度)
配分額 *注記
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2016年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2015年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2014年度: 2,080千円 (直接経費: 1,600千円、間接経費: 480千円)
キーワード戦後初期 / 在日朝鮮人 / 朝鮮人学校 / 教科書 / 朝鮮語 / 正書法 / 民族教育 / 朝鮮語教育 / 戦後初期(解放期) / 朴泰遠 / 教材 / 戦後初期における朝鮮学校の教材 / 在日朝鮮人による朝鮮語継承 / 朝鮮語の復権 / 本国との連続性 / 国語(朝鮮語)教科書の表記 / 戦後初期の在日朝鮮人学校教材の収集 / 在日朝鮮人学校教材の成り立ちの解明 / 国際情報交換(ソウル)
研究成果の概要

戦後初期における在日朝鮮人の言語資料、とりわけ朝鮮人学校の教材や副読本について、(1)関係資料の収集と電子データ化、(2)表記・語彙等の言語学的分析、(3)収録作品の出所の調査、(4)民族教育に関わった当事者へのインタビューなどを行った。その結果、歴史的転換の時代にあって、資料における収録作品や表記などは、植民地時代の形跡を残しつつも、言語使用や言語教育において民族を主体とする方向に変化していく様相を具体的に抽出した。研究代表者・研究分担者は、その研究成果を学会等で発表するとともに、最終年度には韓国からの研究者を招聘し、公開研究会ならびに関連事跡見学を実施し、活発な研究交流を行った。

報告書

(4件)
  • 2016 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2015 実施状況報告書
  • 2014 実施状況報告書
  • 研究成果

    (5件)

すべて 2017 2015 その他

すべて 国際共同研究 (1件) 学会発表 (3件) (うち国際学会 1件、 招待講演 1件) 学会・シンポジウム開催 (1件)

  • [国際共同研究] 翰林大学校アジア文化研究所(韓国)

    • 関連する報告書
      2016 実績報告書
  • [学会発表] 解放期における在日朝鮮人学校の教材に現れた童謡・童詞について2015

    • 著者名/発表者名
      池 貞姫
    • 学会等名
      国際高麗学会
    • 発表場所
      ウィーン大学(於オーストリア・ウィーン)
    • 年月日
      2015-08-20 – 2015-08-21
    • 関連する報告書
      2014 実施状況報告書
  • [学会発表] 解放期の在日朝鮮人学校の教材に現れた童謡・童詞について2015

    • 著者名/発表者名
      池貞姫
    • 学会等名
      第12回KOREA学国際学術討論会、国際高麗学会
    • 発表場所
      ウィーン大学、ウィーン(オーストリア)
    • 年月日
      2015-08-19
    • 関連する報告書
      2015 実施状況報告書
    • 国際学会
  • [学会発表] 在日同胞の言語教育と南北の言語問題2015

    • 著者名/発表者名
      趙義成
    • 学会等名
      光復70周年記念南北言語統合のための国際学術会議、国立国語院
    • 発表場所
      国立ハングル博物館、ソウル(韓国)
    • 年月日
      2015-08-14
    • 関連する報告書
      2015 実施状況報告書
    • 招待講演
  • [学会・シンポジウム開催] 解放期の朝鮮語教育と朴泰遠―在日と本国―2017

    • 発表場所
      東京外国語大学・法政大学
    • 年月日
      2017-03-03
    • 関連する報告書
      2016 実績報告書

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公開日: 2014-04-04   更新日: 2022-02-16  

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