| 研究課題/領域番号 |
26370837
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
アジア史・アフリカ史
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| 研究機関 | 東海大学 (2016-2017)
新潟国際情報大学 (2014-2015) |
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研究代表者 |
小林 元裕 東海大学, 文学部, 教授 (80339936)
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| 研究期間 (年度) |
2014-04-01 – 2018-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2017年度)
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| 配分額 *注記 |
3,640千円 (直接経費: 2,800千円、間接経費: 840千円)
2017年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2016年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2015年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2014年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
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| キーワード | 東京裁判 / 中華民国 / 梅汝ゴウ / 向哲俊 / 国民政府 / 向哲濬 |
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| 研究成果の概要 |
1946年5月から1948年11月まで行われた極東国際軍事裁判、いわゆる東京裁判は、マッカーサーの当初の思惑を裏切って長期化した。これは太平洋戦争の訴因だけで日本を裁こうと考えたアメリカの構想に中国側が日中戦争の訴因を組み入れるよう要求したためである。つまり中国の存在が東京裁判の性格と方向性を大きく変化させたといえる。中国は検事団だけでなく裁判官自らも日本に対して日中戦争の責任を問うという強い意志で東京裁判に臨んだ。この中国の東京裁判に対する姿勢は対日賠償要求と大きく関係を持ち、そこには中国国内の国共内戦と米ソの冷戦構造が大きな影を落としたのである。
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