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ベルリンの壁開放の真のプロモーターとしての東独出国運動に関する総合研究

研究課題

研究課題/領域番号 26370869
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
研究分野 ヨーロッパ史・アメリカ史
研究機関東北大学 (2016)
東京国際大学 (2014-2015)

研究代表者

青木 國彦  東北大学, 経済学研究科, 名誉教授 (70004207)

研究期間 (年度) 2014-04-01 – 2017-03-31
研究課題ステータス 完了 (2016年度)
配分額 *注記
3,380千円 (直接経費: 2,600千円、間接経費: 780千円)
2016年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2015年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2014年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
キーワード東ドイツ / 出国運動 / ベルリンの壁 / ローザ・ルクセンブルク / ケネディ / ゴルバチョフ / ウルプリヒト / ホーネッカー / 東独 / 反体制 / 平和革命 / 教会 / ブレジネフ・ドクトリン / 東独史 / 壁開放 / 体制転換
研究成果の概要

(1)ケネディの西ベルリン市庁舎前演説は、専門家の評価は低いが、対共産圏人権戦略を打ち出し後の西側人権戦略の先駆となり東独出国運動も支えた。(2)著名な女性革命家かつ東独建国理念の母ローザ・ルクセンブルクは異論の自由を社会進歩の必須条件だと主張した。その主張を横断幕に記した出国運動グループが東ベルリンで1988年1月17日官製のローザ追悼闘争デモに参加しようとして弾圧され連日の大規模抗議運動となった。翌年の同行事ではライプチッヒで数百人が「沈黙行進」を敢行した。こうして壁開放に到る道が掃き清められ始めた。(3)改革者のはずのゴルバチョフが対東独政策ではブレジネフを継承し策略を駆使した。

報告書

(4件)
  • 2016 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2015 実施状況報告書
  • 2014 実施状況報告書
  • 研究成果

    (5件)

すべて 2017 2016

すべて 雑誌論文 (3件) (うち査読あり 1件、 謝辞記載あり 3件) 学会発表 (2件)

  • [雑誌論文] ローザ・ルクセンブルクの「異論の自由」の意味と衝撃:1988年1月17日東独でのローザ・デモ事件に関連して2017

    • 著者名/発表者名
      青木國彦
    • 雑誌名

      ロシア・東欧研究(ロシア・東欧学会)

      巻: 45

    • NAID

      130007383817

    • 関連する報告書
      2016 実績報告書
    • 査読あり / 謝辞記載あり
  • [雑誌論文] ケネディのベルリン演説(いわゆるIch bin ein Berliner演説)の再考:ベルリンの壁をめぐる彼の戦略変化およびブラント東方政策2017

    • 著者名/発表者名
      青木國彦
    • 雑誌名

      研究年報経済学(東北大学経済学会)

      巻: 76

    • 関連する報告書
      2016 実績報告書
    • 謝辞記載あり
  • [雑誌論文] 対東独政策に見るゴルバチョフのブレジネフ性2017

    • 著者名/発表者名
      青木國彦
    • 雑誌名

      社会主義体制史研究(社会主義体制史研究会)

      巻: 1

    • 関連する報告書
      2016 実績報告書
    • 謝辞記載あり
  • [学会発表] 「自由とは常に異論を持つ者の自由である」(ローザ・ルクセンブルク)と「遅れて来る者は人生に罰せされる」(ゴルバチョフ?) :東独1988~1989年の出来事との関連において2016

    • 著者名/発表者名
      青木國彦
    • 学会等名
      ロシア・東欧学会
    • 発表場所
      京都女子大学(京都府・京都市)
    • 年月日
      2016-10-29
    • 関連する報告書
      2016 実績報告書
  • [学会発表] ソ連政治局ブレジネフ・ドクトリン停止(1981年)のその後:東独をめぐるソ連と西独の綱引き2016

    • 著者名/発表者名
      青木國彦
    • 学会等名
      比較経済体制学会
    • 発表場所
      弘前大学教育学部(青森県・弘前市)
    • 年月日
      2016-06-04
    • 関連する報告書
      2016 実績報告書

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公開日: 2014-04-04   更新日: 2018-03-22  

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