| 研究課題/領域番号 |
26370932
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
人文地理学
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| 研究機関 | 東洋大学 |
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研究代表者 |
川久保 篤志 東洋大学, 法学部, 教授 (50314612)
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| 研究分担者 |
佐々木 達 札幌学院大学, 経済学部, 准教授 (40614186)
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| 研究協力者 |
神田 竜也
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| 研究期間 (年度) |
2014-04-01 – 2017-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2016年度)
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| 配分額 *注記 |
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2016年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2015年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2014年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
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| キーワード | TPP / コメ輸入 / 稲作 / カリフォルニア / 北海道 / 中山間地域 / 法人経営 / 集落営農 |
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| 研究成果の概要 |
本研究では、TPP大筋合意によって米の輸入圧力が高まる中、日本と輸出国側ではどのような準備や対策が取られているのか考察した。その結果、米国カリフォルニア州では輸出増が必要なほどの余剰米の発生はなく、日本人が好む短粒米の生産適地も広くないことが明らかになった。一方、日本では北海道のような大規模産地では低コスト経営と高品質な米作りを併進させることで、中国山地のような中山間地域では集落営農で農地を集積したり補助金が得られる飼料用米の作付をするなどして、米価下落や需要減に対処しようとしていることが明らかになった。
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