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植民地期朝鮮居住「在朝日本人」のポストコロニアルに関する研究

研究課題

研究課題/領域番号 26370951
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
研究分野 文化人類学・民俗学
研究機関九州大学

研究代表者

申 鎬  九州大学, 韓国研究センター, 学術協力研究員 (10701469)

研究協力者 松原 孝俊  
山田 良介  
研究期間 (年度) 2014-04-01 – 2017-03-31
研究課題ステータス 完了 (2016年度)
配分額 *注記
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2016年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2015年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2014年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
キーワード植民地朝鮮 / 在朝日本人 / オーラルインタビュー / 生活史 / ポストコロニアル / 植民地 / 朝鮮半島 / オーラルヒストリー / 引揚 / 「在朝日本人」
研究成果の概要

本研究は、生活史の観点から、植民地朝鮮居住日本人(在朝日本人)のインタビュー調査及び関連資料を通じて、彼らの日常を記録・分析するものである。主な研究成果は以下のとおりである。①福岡市とその周辺地域に居住している在朝日本人を対象に、35人のインタビュー調査。②日本と韓国に散在する関連資料と在朝日本人集まり及び個人の資料を収集。③韓国大邱市に保管している旧土地台帳の一部を閲覧し、在朝日本人の土地所有現況を調査。④日本人集団移住地域である韓国全羅北道大場村に関する調査。⑤引揚後の在朝日本人の入植地である大分県の相原地区を調査。⑥以上の調査結果の一部を韓国と日本で学会発表と論文投稿。

報告書

(4件)
  • 2016 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2015 実施状況報告書
  • 2014 実施状況報告書
  • 研究成果

    (6件)

すべて 2016 2015 2014

すべて 雑誌論文 (3件) (うち国際共著 1件、 査読あり 3件、 謝辞記載あり 3件、 オープンアクセス 1件) 学会発表 (3件) (うち国際学会 1件、 招待講演 2件)

  • [雑誌論文] 「植民地への郷愁の逆説―「懐かしき朝鮮」に見られる植民地意識の否定―」2016

    • 著者名/発表者名
      申鎬
    • 雑誌名

      韓日民族問題研究

      巻: 30号 ページ: 197-224

    • 関連する報告書
      2016 実績報告書
    • 査読あり / 国際共著 / 謝辞記載あり
  • [雑誌論文] 植民地主義における知的構造の「ブーメラン現象」2015

    • 著者名/発表者名
      申鎬
    • 雑誌名

      韓日民族問題研究

      巻: 28 ページ: 89-126

    • 関連する報告書
      2015 実施状況報告書
    • 査読あり / オープンアクセス / 謝辞記載あり
  • [雑誌論文] 「在朝日本人」のポストコロニアル2015

    • 著者名/発表者名
      申鎬
    • 雑誌名

      韓日民族問題研究

      巻: 6号

    • 関連する報告書
      2014 実施状況報告書
    • 査読あり / 謝辞記載あり
  • [学会発表] 帝国の周辺としての在朝日本人2016

    • 著者名/発表者名
      申鎬
    • 学会等名
      高麗大学CORE事業(人文科学深化モデル)ワークショップ
    • 発表場所
      高麗大学
    • 年月日
      2016-11-09
    • 関連する報告書
      2016 実績報告書
    • 招待講演
  • [学会発表] 植民地主義における知的構造の「ブーメラン現象」2015

    • 著者名/発表者名
      申鎬
    • 学会等名
      東アジア学会
    • 発表場所
      九州国際大学地域連携センター
    • 年月日
      2015-10-17
    • 関連する報告書
      2015 実施状況報告書
    • 国際学会 / 招待講演
  • [学会発表] 「在朝日本人」の引揚言説の政治性2014

    • 著者名/発表者名
      申鎬
    • 学会等名
      九州大学と高麗大学との日韓合同セミナー
    • 発表場所
      九州大学
    • 年月日
      2014-12-05
    • 関連する報告書
      2014 実施状況報告書

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公開日: 2014-04-04   更新日: 2018-03-22  

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