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ピエール・プレヴォの経済学と啓蒙期ヨーロッパの知的ネットワーク

研究課題

研究課題/領域番号 26380263
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
研究分野 経済学説・経済思想
研究機関大阪産業大学

研究代表者

喜多見 洋  大阪産業大学, 経済学部, 教授 (30211197)

研究期間 (年度) 2014-04-01 – 2018-03-31
研究課題ステータス 完了 (2017年度)
配分額 *注記
2,210千円 (直接経費: 1,700千円、間接経費: 510千円)
2016年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2015年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2014年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
キーワードピエール・プレヴォ / 啓蒙 / 知的ネットワーク / ジュネーヴ / マーセット / 『人口論』仏訳 / D.ステュアート / 『ビブリオテーク・ブリタニク』 / スミス『哲学論文集』 / マルサス人口論 / ジェイン・マーセット / 文芸共和国 / ジャン=バティスト・セー / 人口論 / デュガルド・ステュアート / ジャン=バティスト・セー / 経済学クラブ
研究成果の概要

ピエール・プレヴォの考える政治経済学は、一言でいえばスミスの影響を受けた自由主義経済学である。プレヴォは、経済的自由を重要と考え、経済的規制に概して批判的であった。彼はスミスを深く尊敬し、『国富論』が大変独創的な著作であると考えていた。
プレヴォの経済学は、D.ステュアートの影響を受けながら、スミスの自由主義経済学を受け継いだ。さらに彼は、マルサスの人口論をそれにつなごうと努力していた。プレヴォの経済学は、彼の同時代の知的ネットワークをうまく活かし、18世紀の経済学と19世紀の経済学をつなぐ役割を果たした。

報告書

(5件)
  • 2017 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2016 実施状況報告書
  • 2015 実施状況報告書
  • 2014 実施状況報告書
  • 研究成果

    (7件)

すべて 2018 2017 2016 2015

すべて 雑誌論文 (2件) 学会発表 (2件) 図書 (3件)

  • [雑誌論文] イポリット・コントの蔵書印をめぐって2018

    • 著者名/発表者名
      喜多見 洋
    • 雑誌名

      神奈川大学史紀要

      巻: 第3号 ページ: 59-68

    • 関連する報告書
      2017 実績報告書
  • [雑誌論文] 初期Sayの経済思想 ー 啓蒙、フランス革命との関連で ー2017

    • 著者名/発表者名
      喜多見 洋
    • 雑誌名

      関西大学 経済論集

      巻: 第67巻第3号 ページ: 27-48

    • 関連する報告書
      2017 実績報告書
  • [学会発表] 啓蒙の遺産 ー 寛容・穏健・包括性2017

    • 著者名/発表者名
      喜多見 洋
    • 学会等名
      社会思想史学会 第42回大会
    • 関連する報告書
      2017 実績報告書
  • [学会発表] 啓蒙、フランス革命と初期Sayの経済思想2016

    • 著者名/発表者名
      喜多見洋
    • 学会等名
      経済学史学会
    • 発表場所
      東北大学
    • 年月日
      2016-05-22
    • 関連する報告書
      2016 実施状況報告書 2015 実施状況報告書
  • [図書] The Foundations of Political Economy and Social Reform2018

    • 著者名/発表者名
      喜多見 洋
    • 総ページ数
      202
    • 出版者
      Routledge
    • 関連する報告書
      2017 実績報告書
  • [図書] マルサス人口論事典2016

    • 著者名/発表者名
      マルサス学会 編
    • 総ページ数
      352
    • 出版者
      昭和堂
    • 関連する報告書
      2015 実施状況報告書
  • [図書] ピエール・プレヴォの経済思想2015

    • 著者名/発表者名
      喜多見 洋
    • 総ページ数
      34
    • 出版者
      一橋大学社会科学古典資料センター
    • 関連する報告書
      2014 実施状況報告書

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公開日: 2014-04-04   更新日: 2019-03-29  

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