研究課題/領域番号 |
26380288
|
研究種目 |
基盤研究(C)
|
配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
研究分野 |
経済政策
|
研究機関 | 筑波大学 |
研究代表者 |
太田 充 筑波大学, システム情報系, 准教授 (10176901)
|
研究期間 (年度) |
2014-04-01 – 2017-03-31
|
研究課題ステータス |
完了 (2016年度)
|
配分額 *注記 |
2,730千円 (直接経費: 2,100千円、間接経費: 630千円)
2016年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2015年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2014年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
|
キーワード | 集積関数 / 都市構造 / 都市形成 / 均衡都市形状 / 複数都心構造 / オリンピック / 大気汚染 / 地価分布 / 都市空間経済システム / 均衡土地利用 / 都市構造モデル / 立地パターン / ヘドニックモデル / 都市空間経済システムモデル / 都市圏の均衡土地利用パターン / 都市一般均衡モデル / 副都心 / 都市問題解決 / 中間財企業 / パラメータ空間 |
研究成果の概要 |
都市経済学の分野では、都市形成の理由や、都市問題解決の研究は、均衡都市形状を分析することによって行われてきた。本研究では、企業の集積関数の仮定の設定に注目して、これらの研究を拡張した。従前、数値モデルでしか検討されてこなかった、複数都心が発生する条件を、本モデルで解析的に示した。 また、実際の都市構造を調査するために、公示地価を用いた実証分析を行った。そのことによって、モデルのパラメータの変化やオリンピックや大気汚染等の外的なインパクトが、複数都心構造をはじめとする複雑な都市構造や地価分布を変化させるかについて明らかにすることができた。
|